美容師を獲得する方法は、社員採用だけではありません。以下のような悩みを抱えているのであれば、派遣を利用するのもひとつの方法です。
「社員が離職し急な欠員がでた」
「短期的に人材が不足している」
「一度自社で働いている様子をみたうえで採用を判断したい」
この記事では、美容師派遣の概要やメリット・デメリット、おすすめの人材紹介サービスとともに、派遣会社の選び方や派遣を利用する場合のポイントについて解説します。
美容師の派遣とは
美容師を獲得するには、以下の方法で人材を採用する方法があります。
- 転職サイト
- 人材紹介
- 企業HP
- ハローワーク
- 求人検索エンジン
しかし、美容師の獲得方法は採用だけではありません。派遣会社と契約し、美容師を派遣してもらう方法もあります。ここでは、美容師の雇用形態や派遣の仕組み、人材紹介との違いのほか、派遣による美容師獲得の状況について解説します。
美容師の雇用形態の種類
美容師の雇用形態には、以下の種類が存在します。
雇用契約が結ばれている社員の場合、労働保険や社会保険を負担する必要がありますが、派遣や業務委託、面貸しでは保険を負担する必要はありません。雇用関係がない人材や有期労働契約を結んだ社員は、ミスマッチがあった場合に、契約を更新しなければ問題を回避できます。
しかし、正社員の場合は無期雇用契約を結んでいるため、ミスマッチがあったとしても簡単に解雇できません。ミスマッチに対するリスクとしては、正社員のほうが大きいといえるでしょう。
また、仕事の進め方も種類によって異なります。派遣や雇用契約が結ばれている社員の場合、自社の人材が業務指示をだせますが、業務委託や面貸しの場合は自社の人材は業務指示をだせません。
業務指示の可否についても理解したうえで、美容師の雇用形態を検討する必要があります。
派遣の仕組み
派遣の場合、派遣社員と雇用関係にあるのは人材派遣会社です。人材派遣会社とは、厚生労働大臣から許可を得た「労働者派遣事業」を行う会社を指します。派遣先企業と人材派遣会社が派遣契約を結び、人材を派遣してもらう対価として人材派遣会社に派遣料金を支払います。
そのため、派遣社員に給与を支払うのは人材派遣会社です。派遣社員の働き方は、労働者派遣法によって定められています。
人材派遣会社は、以下の種類に分けられます。
登録型派遣 |
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常用型派遣 |
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登録型派遣が最も多い一方で、常用型の人材派遣会社は、システムエンジニアや機械設計者を抱えているケースが一般的です。また、人材が派遣先企業と雇用契約を結ぶことを前提として派遣する、紹介予定派遣と呼ばれるケースもあり、派遣期間でマッチ度を確認した上で雇用契約を結ぶかを選ぶことができます。
人材紹介との違い
人材紹介とは、人材紹介会社が人材を求めている企業と求職者を仲介し、雇用契約成立をサポートするサービスです。人材紹介会社は、厚生労働大臣から許可を受けた「有料職業紹介所」でなければなりません。企業は、人材紹介会社に採用決定者の初年度理論年収に応じて手数料を支払うのが一般的で、 厚生労働省 によると美容師・理容師の手数料割合は平均30.2%です。
人材紹介と派遣は、企業と人材を仲介するという意味では似ています。しかし、人材紹介は人材の紹介と採用の支援をサービスとしており、人材と雇用関係を結ぶのは雇用した企業です。優秀な人材を採用してもらえるメリットはあるものの、採用後のミスマッチが発生したときのリスクもあります。
一方、派遣の場合は採用後のミスマッチ発生時のリスクを抑えられることや、紹介料が発生しないことがメリットです。
美容師の派遣社員は数%以下と少ない
マイナビの調査 によると、エステ・理美容の派遣利用率は、2%前後と他の業界に比べて少ないことが明らかになりました。以下のように、リジョブの調査でも派遣の割合は低い結果となっています。
業界としても割合が低いため、美容師の派遣は時と場合による人材獲得方法と考えた方がよいでしょう。
アシスタントの派遣も可能
美容師の派遣利用は、スタイリストだけとは限りません。 リクエストQJキャスティングの調査 によると、派遣を利用している美容師の中には、アシスタントが32%いることが明らかになりました。
アシスタントとして派遣を利用すれば、一時的な人員補充やサポート業務を任せることを目的として派遣社員を雇い、既存のスタッフをコア業務に集中させるといった戦略も可能です。既存スタッフと同じ業務を任せるのではなく、戦略的に派遣社員を活用することを考えましょう。
美容室の求人で派遣を選ぶメリット・デメリット
美容室を含む「生活関連サ-ビス業、娯楽業」で 実際に派遣を利用した企業への調査 (厚生労働省)によると、美容室の求人で派遣を選ぶメリットは、主に以下の2つです。
- 人員不足の際、比較的早く・柔軟に人員補充できる
- 即戦力の人材を確保できる
一方、デメリットには以下の3つが挙げられます。
- 派遣手数料の存在
- 他の雇用形態と比較して責任範囲が狭い・帰属意識が低い
- 必要なスキルレベルの人材の確保は難しい
ただし、即戦力の人材を確保できるという声があるものの、求めているスキルレベルを持った人材の獲得は難しいという企業も存在します。
欠員による短期的な人員補充であれば派遣を利用する効果があるものの、手数料や責任感、スキルの面では正社員の雇用の方がメリットがあるかもしれません。 マイナビの調査 結果でも、派遣社員の獲得に動いた理由の1位は「正規社員の採用ができないため」という結果になりました。
この結果からも、多くの企業がはじめから派遣社員の確保を狙っていたわけではないことが伺えるでしょう。ここでは、それぞれのメリット・デメリットについて解説します。
メリット:人員不足の際、比較的早く・柔軟に人員補充できる
メリットとして挙げられるのは、人員補充時の対応の早さと柔軟さです。 厚生労働省の調査 によると、派遣社員を就業させる理由の上位2つは以下のとおりでした。
- 欠員補充等必要な人員を迅速に確保できるため:66.6%
- 一時的・季節的な業務量の変動に対処するため:24.8%
派遣社員は、人材派遣会社が抱えている人材の中から企業が求める条件にマッチした人材を紹介するため、1から人材を探す必要がありません。そのため、欠員がでた際も人材を早く確保できます。
また、業務量に合わせて契約期間を定めれば、業務量の変化に合わせた人員配置も可能です。以下のgoogleでの検索トレンドデータから分かるように、美容院はその集客状況から年間で繁忙期・閑散期があります。
そういった季節的な理由やその他一時的な人員不足に対し柔軟に人員を確保できることは、派遣の大きなメリットといえるでしょう。
メリット:即戦力の人材を確保できる
即戦力の人材を確保できることもメリットです。 厚生労働省の調査 によると、派遣社員を就業させる理由として、以下の2つも挙げられています。
- 専門性を活かした人材を活用するため:23.7%
- 自社で養成できない労働力を確保するため:13.5%
前述したように、派遣社員は人材派遣会社が抱えている人材の中から、条件にマッチした人材を紹介するため、専門的なスキルを持った人材を確保しやすい仕組みになっています。リジョブの調査でも、契約社員や派遣社員のうち、以下のように実務経験がある人材がいることも明らかになりました。
即戦力となりえる人材を早く確保できることも、派遣のメリットといえるでしょう。
デメリット:派遣手数料の存在
デメリットとして挙げられるのは手数料です。 厚生労働省の調査 では、派遣社員を受け入れられない理由として、30%が「費用がかかりすぎるため」と回答しました。
派遣の場合、人材派遣会社に派遣手数料を支払うことにより人材を派遣してもらえます。この派遣手数料は、人件費だけではなく人材派遣会社の仲介料も含まれているため、自社でパート社員に支払う人件費よりも高くなるのが一般的です。
自社の人材よりも高い人件費がかかることは、コスト面で大きなデメリットといえるでしょう。
デメリット:他の雇用形態と比較して責任範囲が狭い・帰属意識が低い
他の雇用形態と比較して責任範囲が狭く、帰属意識が低くなることもデメリットです。 厚生労働省の調査 によると、派遣社員を受け入れられない理由として、18.7%が「派遣労働者を受け入れるより他の就業形態の労働者を採用しているため」と回答しました。
その原因として、派遣の働き方に対する制限が考えられます。派遣社員は期間に制限があり、契約内容以外の業務ができないため、どんなにスキルが高くても責任ある業務を任せられません。
また、 マイナビの調査 によると派遣社員がその働き方を選んだ理由として、以下の回答が得られました。
- 責任が重くないから 27.5%
- 仕事内容・職場の雰囲気が合わなかった場合、職場を変えやすいから 20.3%
この回答結果からは、労働者側も責任感の低さを理由に派遣を選んでいることがわかります。職場を変えやすいという考えは、帰属意識の低さにつながります。責任感や帰属意識の低さは、企業側と労働者側の双方で認識しており、派遣社員の性質であるといえるでしょう。
デメリット:必要なスキルレベルの人材の確保は難しい
必要なスキルレベルの人材確保は難しいことも、デメリットに挙げられます。 厚生労働省の調査 によると、派遣社員を受け入れられない理由として、18%が「必要な職業能力を備えた派遣労働者をすぐに確保することが困難であるため」と回答しました。
派遣社員は、人材派遣会社に登録している人材の中から条件にマッチした人材を紹介するため、良い人材がいれば即戦力を確保できます。しかし、人材の母数には限りがあり、条件にマッチする人材が必ずいるわけではありません。
また、高いスキルを持っている人材は、フリーランスで働いているのも現実です。そのため、高いレベルの人材を求めた場合、人材確保は難しくなります。
美容師の採用でおすすめの人材紹介サービス3選
美容師の採用でおすすめの人材サービスとして、以下の3つが挙げられます。(「美容師 派遣」でgoogle検索して1ページ目までで掲載された派遣会社から抜粋)
- リクエストQJエージェント
- スタッフワン
- good navi
ここでは、それぞれの人材紹介サービスについて解説します。
リクエストQJエージェント
リクエストQJエージェント は、導入サロン2500社を誇る国内最大級の美容師派遣・短期アルバイトサービスを提供している会社です。サイト訪問者数は約24万9000人となっており、次に紹介する2つの訪問者数はどちらも3桁であることからも、規模の大きさがわかります。
経験豊富なキャリアアドバイザーが美容師の紹介をサポートしてくれるため、求める条件に見合った人材を確保できる可能性が高いサービスといえるでしょう。
また、リクエストQJエージェントでは体験入店システムを導入しています。人材が一度実際に働いたうえで入社を決められるため、採用後のミスマッチ発生を防止できるでしょう。
スタッフワン
スタッフワン は美容師専門の派遣サービスを提供している会社です。東京や神奈川、埼玉、千葉を中心に、名古屋や福岡といった幅広いエリアの求人を取り扱っています。LINEからお仕事探しができるほか、1日単位や短時間の求人も取り扱っており、スポット的な働き方をする人材が利用しやすいサービスです。
転職活動中の美容師も利用しており、急な欠員がでた際の補充人員を探すのに適したサービスといえるでしょう。
good navi
good navi は、東京近郊と関東地方で圧倒的な求人数を誇る美容師派遣サービスを提供している会社です。高時給案件を多く取りそろえていることが特徴で、多くの案件が時給1600円以上です。好条件案件に対し、自信を持って応募できるだけのスキルを持った人材が利用しています。
美容師経験のある派遣コーディネーターが、人材と給料や働き方を交渉してくれるため、人材と交渉する負担がありません。人材に対し雇用後のサポートもしてくれるため、人材が安心して働けることも特徴です。20~40代と、幅広い年齢層の女性スタイリストが多数在籍しています。
美容室の派遣会社の選び方
派遣とはいえ、求める人材がすぐに確保できるとは限りません。以下のポイントを押さえることにより、募集条件に適した人材を確保できる可能性が上がります。 厚生労働省の調査 によると、派遣会社を選択する上で重視しているポイントとして、以下の3つが上位になりました。
- 派遣料金の水準
- 派遣元が得意とする業務
- 業界内での評判
上記の3つを言い換えると、派遣会社の選び方のポイントは以下のようになります。
- 派遣料金の妥当性
- 美容師の派遣に強いか
- 派遣労働者の登録数
ここでは、それぞれのポイントについて解説します。
派遣料金の妥当性
美容室の派遣会社を選ぶ際は、派遣料金の妥当性を確認しましょう。美容師の派遣料金は、 スタッフワン であれば時給1500円~1700円、 サロンワーク であれば時給1440~1800円と派遣会社によって異なります。
一方で 厚生労働省の調査 によると、正社員の美容師の平均年収は約330万円となっており、時給に換算すると約1500円です。正社員の時給を目安に、派遣会社が設定した派遣料金を確認し、妥当性を判断するとよいでしょう。
また、派遣会社のサービス内容によって、派遣会社に支払う料金が異なります。派遣社員に対するアフターケアが充実している派遣会社や、美容室の経営面での課題やコスト問題までサポートする派遣会社であれば、別途手数料が必要になるケースもあります。
サービス内容と費用を確認したうえで、料金の妥当性を確認しましょう。
美容師の派遣に強いか
派遣会社が得意とする業界を確認することも大切です。総合型の派遣会社の場合、美容師の求人数や取り扱った経験自体が少ないケースがあります。美容師の派遣に特化した派遣会社であれば、業界特有のノウハウを持っているため、人材の確保ややり取りがスムーズに進められます。
美容師専門の派遣会社ではない場合は、美容師の派遣実績数が判断基準になるでしょう。
派遣労働者の登録数
派遣労働者の登録数も、派遣会社を選ぶ基準のひとつです。登録者数が多ければ、求める条件を満たす人材が見つかる可能性が高まります。しかし、登録者数が公開されていない会社もあるでしょう。
その場合、サイトのPV数や公式LINEアカウントの友達数、Google検索時の掲載順位が参考になります。どれだけ求職者の目に留まる機会が多いのかを基準に考えましょう。
派遣を利用する場合のポイント
派遣の利用は、派遣会社に任せておけばいいわけではありません。受け入れ時や受け入れ後にも注意すべき点があります。短期的なことだけでなく、長期的なことも考えて動くことにより、欠員補充以上の価値を見出せるでしょう。
美容師の派遣を利用する場合のポイントとして挙げられるのは、以下の3つです。
- 派遣先企業が守るべき内容を遵守する
- 意図しない派遣期間中の離職を防ぐ
- 長期的に会社を支えてくれる人材を雇う方法も考える
ここでは、それぞれのポイントについて解説します。
派遣先企業が守るべき内容を遵守する
派遣法によって派遣社員の受け入れには、以下のようなルールが定められています。
- 期間制限
- 派遣労働者の同一労働同一賃金
- 待遇情報の提供
- 福利厚生施設の利用と教育訓練
- 派遣契約の締結
- 派遣就業時の注意点
厚生労働省が推奨するポイント を参考にすれば、派遣先企業が守るべき内容を遵守できるでしょう。
意図しない派遣期間中の離職を防ぐ
派遣を受け入れても、派遣期間中にスタッフが離職してしまうケースがあります。欠員補充を目的として派遣社員を迎え入れたのにもかかわらず離職されてしまっては、派遣を利用する意味がありません。
離職となる理由を知り、事前に対策を講じることが大切です。 ビズヒッツの調査 によると、派遣を辞めたいと思う理由として以下のものが挙げられました。
派遣である以上、収入面での改善は難しいでしょう。しかし、社内の風当りや人間関係といった不満は解消できるはずです。正社員と同様に定期的に面談を実施するといったコミュニケーションの機会を増やすことにより、派遣社員の不満や悩みを聞きだし、対策を講じられます。
長期的に会社を支えてくれる人材を雇う方法も考える
欠員補充だけではなく、会社を支えてくれる人材を探すことも考えましょう。たしかに派遣は一時的な欠員補充の手段です。厚生労働省の調査でも、実際に派遣を利用した企業で次も派遣を継続したい企業の割合は多くありません。
季節的な人員不足や欠員は、恒常的に発生します。そのため、長期的な採用計画を立てたうえで、戦略的に長期的に働ける人材を採用していくことが大切です。
戦略的に派遣社員を雇用する方法には、社員登用制度や紹介予定派遣の利用のほか、派遣と並行して採用をかける方法もあります。
派遣の社員登用制度
派遣の社員登用制度とは、派遣として雇用したスタッフを、自社が指定した条件を満たせば正社員に登用するものです。 厚生労働省の調査 によると、派遣と正社員登用制度を設けている企業は13%あるものの、その登用率は1.5%と低い結果になっています。
一方で、派遣社員から派遣先への要望のひとつに「契約期間を長くしてほしい」というものがあり、派遣先で長く働きたいと思っている人材がいることも事実です。社員登用することを視野に入れた人材を派遣雇用することも、採用戦略のひとつとなります。
紹介予定派遣
紹介予定派遣とは、直接雇用を前提として派遣を受け入れる制度です。派遣期間が試用期間の役割を果たし、派遣期間中に企業と派遣社員の合意が得られれば直接雇用契約を結べます。ただし、 厚生労働省の調査 によると、利用経験がある企業は6.8%と低くなっています。
紹介予定派遣契約を結ぶ場合は、直接雇用を前提としたものであることを、企業側と派遣社員双方で同意しなければなりません。紹介予定派遣では、就業前の書類選考や面接が認められているため、人材のスキルや考え方、適性を見極めたうえで派遣契約を結べます。
派遣社員側も、直接雇用前に職場の雰囲気を体感できるため、採用後のミスマッチが発生する確率が下がります。ただし、通常の派遣では最長3年の派遣期間が認められていますが、紹介予定派遣で認められている派遣期間は最長6カ月です。そのため、6カ月以内に直接雇用の判断を下す必要があります。
並行して採用をかける
長期的に会社を支えていく人材を探すのであれば、派遣登用と並行して採用活動を進める必要があります。美容師は専門職であるため、採用難易度の高い職種です。そのため、採用活動を始めても簡単には自社と合う人材はみつからないでしょう。
長期的な人員不足が予測できるのであれば、欠員補充の手段として派遣を雇いつつも、長期的な視点で採用活動を進めることが大切です。
まとめ
美容師の派遣は、急な人員不足の際に即戦力となる人材を補充できるというメリットがある一方、以下のようなデメリットも存在します。
- 派遣手数料がかかる
- 責任感や帰属意識が低い
- 求めるレベルのスキルを持った人材がいるとは限らない
派遣を利用するのであれば、妥当な派遣料金設定で美容師派遣のノウハウを持っている派遣会社と、提携しなければなりません。登録している美容師数の確認もポイントです。
派遣から社員登用する制度はあるものの、派遣を利用する目的は短期的なケースがほとんどです。長期的な人員不足が予測できるのであれば、長期の採用計画も考えなければ人員不足の根本的な解決にはなりません。派遣を利用しつつ、並行して採用活動を進めましょう。
- 執筆者情報
- Bizリジョブ編集部