目的別のおすすめ求人媒体を比較｜総合型や特化型など、ニーズに合わせて特徴を一覧表で解説

自社が求める美容師を効率的に獲得するには、求人媒体の利用がおすすめです。しかし、求人媒体にはさまざまな種類があります。どの媒体を利用すればよいのか分からず、以下のように悩んでいる方がいるかもしれません。

「効果的な求人媒体を選びたい」
「各求人媒体の特徴を知りたい」
「大手以外の求人媒体も知りたい」

この記事では、求人媒体の概要や目的別のおすすめ求人媒体とともに、各求人媒体の代表的なサービスについて解説します。

求人媒体とは

求人媒体とは、企業の求人情報を掲載し、求職者からの応募を集める媒体です。媒体の求人広告や人材紹介、ハローワークも求人媒体のひとつです。適した求人媒体は各企業によって異なります。採用活動を成功させるためには、自社の採用における課題を認識したうえで、適した求人媒体を検討する必要があります。

採用成功しやすい求人媒体の種類

マイナビ「中途採用状況調査（2023年版）」によると、50名以下の企業で中途採用につながったサービスの上位5つは以下のとおりでした。

1. ハローワーク 24.3％
2. 転職（求人）サイト 17.6％
3. 求人検索エンジン 15.4％
4. 人材紹介会社 9.7％
5. 企業ホームページ 9.7％

ただし、厚生労働省の一般職業紹介状況（職業安定業務統計）によると、ハローワークの利用者年齢層において、30代の利用者数は約18％でした。即戦力で市場価値が高い人材は、ハローワークを利用していない傾向がみてとれます。

求人サイトは、Web上に企業の求人情報を掲載し、転職希望者から応募を集める媒体です。マイナビ「中途採用状況調査（2023年版）」でも、平均採用人数が一番多い媒体であり、安定して応募者を集められます。求人検索エンジンは、求職者が細かい条件で探しにくく、ターゲットを限定できません。そのため、ターゲットとは異なる人材から応募が来る可能性もあります。

4位と5位の人材紹介会社と企業ホームページは求人媒体ではないものの、求人媒体との比較ができます。人材紹介会社は採用業務を代行してもらえるため、自社の工数を削減できます。非公開で採用活動を行えることや、人材紹介会社が抱える人材によってはマッチング率が高い場合があることもメリットです。

企業ホームページは、50名以下の企業での利用率がハローワークに次ぐ2位となっています。ただし、自由に求人広告を作成できる反面、ホームページも自社で作成する必要があるため、自社の工数がかかります。

自社の工数を抑えたうえで効率的に採用成功を狙うのであれば、求人サイトや人材紹介会社の利用がよいでしょう。

求人媒体の選び方

マイナビ「中途採用状況調査（2023年版）」によると、3〜50名規模の企業が「中途採用活動で厳しかったこと」の理由に、以下の5つが挙げられました。

• 求職者の質が低かった 62.1％
• 母集団が確保できなかった 27.3％
• マンパワーが不足していた 18.0％
• 採用費用を削減した 18.0％
• 辞退が増加した 6.2％

この結果から、少ない費用で質の高い人材確保につなげられるかどうかが求人広告を選ぶポイントといえます。以下のことを確認したうえで求人媒体を利用することが大切です。

• 採用ターゲットが多い
• 自社の求人が届きやすい機能や内容がある
• 運用工数が適切・採用努力がしやすい
• 相場にあった採用費用を投資する

例えば美容師の場合、(株)リクルート ホットペッパービューティーアカデミー 美容就業実態調査2023によると、美容師の求職者が利用している仕事の探し方の上位5つは、以下のとおりでした。

1. ハローワーク 31.6％
2. 親や知人からの紹介 30.6％
3. 美容サロン検索サイト 25.0％
4. 美容系専門の求人サイト 24.1％
5. 以前働いていた店からの紹介 19.0％

総合型の求人サイトではなく、紹介や美容サロン検索サイト、美容系専門の求人サイトが上位にきていることからも、美容師の求人媒体には専門性が求められていることがわかります。

現に美容師業界では、業界専門求人サイトであるリジョブを利用し、求める人材の採用に成功している事例も存在します。

店舗拡大をしたいので、副店長や店長などを目指す上昇志向がある人材を常に募集していました。現在の求人方法はリジョブがメインで、一番採用できています。リジョブ以外の大手求人媒体に掲載してもコストがかかる割にあまり採用ができなかったり、また別の媒体では1年かけて採用数が1人、ということもありました。

リジョブで採用できている理由は、SEOが強く、比例して反響も多いこと。さらにスタッフの話では、他媒体と比べてサイト内も使いやすく、特にスマホの場合、一番求人を検索しやすいと言っていました。だから求職者が集まるのだと思います。また、小規模な店舗に強いことも大きいです。

引用：リジョブ 株式会社Road Japan

課題・目的別のおすすめ求人媒体比較表

前述したように、おすすめの求人媒体は、課題や目的によって異なります。自社がどのような人材をどのように採用したいのかを整理したうえで、求人媒体を検討することが大切です。ここでは、課題や目的別の求人媒体について、サービスを比較しながら解説します。

経験者・即戦力採用がしたい

経験者や即戦力の人材を採用したいのであれば、詳細な職務経歴を確認できたり、選考フローを長く自由にとれたりする手法がよいでしょう。マイナビ「中途採用状況調査（2023年版）」によると、中途採用における経験者の選考基準で重視したのは以下の項目でした。

• 職務経験 38.2％
• 仕事に対する考え方 37.5％
• コミュニケーション力 37.3％

また前述したように、(株)リクルート ホットペッパービューティーアカデミー 美容就業実態調査2023によると、美容師の求職者が利用している仕事の探し方では、紹介や美容サロン検索サイト、美容系専門の求人サイトが上位にきています。

そのため、経験者や即戦力となる人材を採用をしたいのであれば、経験者や資格保有者が利用しているサイトや、目利きの評判がよい人材紹介会社、直接アプローチをとれるダイレクトリクルーティングを利用するとよいでしょう。経験者や即戦力の人材の採用に向いている採用手法を、タイプに分けて示した表が以下になります。

意欲やポテンシャルが高い人を採用したい

20代の若手人材は、高いポテンシャルや意欲を持っています。厚生労働省の調査によると、20代の転職活動で最も利用されている媒体は、求人サイトや求人情報誌でした。美容師のような専門職の場合は、専門学校経由での採用もあります。

また、厚生労働省の調査では、20-24歳の離職理由として「人間関係がうまくいかなかった」「いろいろな会社で経験を積みたい」が挙げられました。意欲のある若手人材の獲得には、求人広告で組織文化や成長機会をアピールし、選考時に求める条件を聞き出すことが大切です。

中小企業・個人店舗で採用したい

マイナビ「中途採用状況調査（2023年版）」によると、50名以下の企業で、中途採用につながった求人媒体の上位3つは以下のとおりでした。

1. ハローワーク：24.3％
2. 転職サイト：17.6％
3. 求人検索エンジン：15.4％

求人広告の出稿媒体を決める要因をみてみると、価格・費用が1位となっており、コスト重視で自社の努力次第で採用できる媒体を選んでいることがわかります。そのため、中小企業や個人店舗で採用したいのであれば、ブランドや知名度は低くても、採用実績のある媒体を選ぶとよいでしょう。

コストパフォーマンスを重視したい

マイナビ「中途採用状況調査（2023年版）」によると、2022年の費用が発生する求人方法での、採用費用実績の平均と採用人数の平均から、一人当たりにかかった採用費を算出すると以下のとおりでした。

厚生労働省の調査によると、インターネットの求人情報まとめサイト（求人検索エンジン）での一人当たりの採用費は6.4万円となっています。この結果から、コストパフォーマンスを重視したいのであれば、求人サイトと求人検索エンジンを利用するとよいことがわかります。

無料で求人したい

無料で求人広告を出したいのであれば、ハローワークやSNS、自社サイトなどの媒体を利用するとよいでしょう。自社で採用ページを作成する場合、engageのような採用ページ作成サービスを利用する方法もありますが、広告の作成や運用に工数がかかります。露出が少ないため、応募数が少なくなる可能性も考えられるでしょう。

相性がよい・マッチング率が高い人を採用したい

各媒体における、利用から採用につながった社数割合や、応募から採用につながった社数割合は以下のとおりでした。

SNSや自社HPは、自社が求める人材を獲得できる媒体であると考えている人が多いかもしれませんが、この結果からは、転職サイトのマッチング率が高いことが明らかになりました。たとえ採用率が低い媒体でも、応募者が多い媒体のほうが求める人材を採用できています。

また、厚生労働省の調査によると、マッチング率の高さを理由に選んでいる採用方法の1位と2位は、人材紹介とダイレクトリクルーティングでした。

スピード重視で採用したい

マイナビ「中途採用状況調査（2023年版）」によると、中途採用で応募者がでたサービスや採用につながったサービスの上位3つは以下のとおりでした。

1. 転職サイト：39.9％
2. 人材紹介会社：34.1％
3. 求人検索エンジン：33.2％

厚生労働省の調査によると、採用に至るまでのスピードを重視しているときの採用方法で一番利用されているのは、人材紹介であることが明らかになりました。人材紹介会社では、人材派遣サービスをしているところもあります。急な欠員を補充したいのであれば、人材派遣を利用するとよいでしょう。

転職サイトには、上位表示するプランを選べるサービスがあります。スピーディーに多くの求職者と出会いやすくするためには、プランのグレードを上げたり、仲介サービスを利用したりといった費用をかけることも重要です。また、単純作業の人手を求めているのであれば、スキマバイトに特化した求人サイトも有効です。

各種求人媒体のおすすめ16選

求人媒体には、総合型求人サイトや検索エンジンなど、さまざまな種類があり、その中にも多くのサービスがあります。ここでは、求人媒体の種類ごとにおすすめの媒体を紹介します。

求人サイト（総合型）

総合型の求人サイトでおすすめの媒体は、以下の3つです。

• マイナビ転職
• doda
• リクナビNEXT

これらの媒体は「転職 サイト」でGoogle検索したときに上位に表示される媒体です。そのため、利用者が多く、多くの応募が期待できることが予測できます。

しかし、総合型の求人サイトは幅広い職種の企業が登録しています。そのため、専門的な職種を希望する人材の登録が少ない場合もあるでしょう。例えば美容師を採用するのであれば、美容業界特化型の求人サイトのほうが求める人材を採用できる可能性が高くなります。

マイナビ転職

マイナビ転職は、認知度が高い求人サイトのひとつで、多くの企業が利用しています。20～30代の会員が多く、若手～中堅層にかけての人材獲得を狙えます。正社員や契約社員に特化していることも特徴です。

「エリア版」「都道府県版」での募集もできるため、地方採用やUIターン採用を狙う企業に向いています。会員数756万人と、利用者数の多さはメリットであるものの、掲載企業数も多いため、求人情報が埋もれてしまう可能性があります。

そのため、バナー広告やメール広告といったオプションを追加することにより、求職者の目をひくような求人広告を出すことが必要です。マイナビ転職の利用にかかる費用は、20万円〜120万円です。

doda

dodaは、登録者数の半数以上が20代の若手人材となっており、若手〜中堅層にかけての人材獲得を狙える求人サイトです。人材紹介サービスも提供しており、幅広い職種の求職者にアプローチできることがメリットです。

会員数750万人と利用者数が多いため、オプションの利用で求職者の目をひくことが求められます。求人原稿の動画化プランを利用すれば、求職者に自社のイメージを伝えられます。dodaの利用にかかる費用は、25万円〜150万円です。

リクナビNEXT

リクナビNEXTは、会員数1400万人を誇り、ベンチャー企業から中小企業、大手企業までさまざまな規模の企業が利用している総合型求人サイトです。20代～40代までの幅広い層の人材が登録しているため、年齢層にこだわらず求人を募集している企業に適しています。

マイナビ転職やdodaと同様に求人掲載数も多く、上位表示するには費用がかかります。リクナビNEXTの利用にかかる費用は、18万円〜180万円です。

求人サイト（特化型）

特化型の求人サイトには多様な媒体があるため、おすすめの媒体は採用ターゲットによって異なります。業界や求職者の属性、雇用形態に特化したものの中で代表的な特化型求人サイトは、以下の3つです。

• リジョブ：「美容師 求人」で検索すると1位
• 女の転職Type：「女性 転職」で検索すると1位
• タイミー：「スキマバイト」で検索すると1位

特化型の求人サイトは、広範囲に露出する総合型の求人サイトと比べて、ターゲットを限定できます。そのため、美容ヘルスケア業界のような専門的な職種を希望する人材の獲得に効果のある媒体です。特化型求人サイトには、職種や属性のほか、特定の雇用形態に特化したものも存在します。

リジョブ

リジョブは、業界特化型メディア最⼤級の登録者数・案件数を誇る美容・ヘルスケア専門の求人サイトです。個⼈店舗の掲載も多く、取引実績のある社数は5万社を超えています。

会員数は67万人を超えており(2023年12月時点)、毎⽇270名以上の求職者が新たに登録しています。転職満足度98％を誇っているため、経験者や資格保有者の比率も高く、美容・ヘルスケア業界に従事したい求職者の集客力が強みです。

最小限の費用で採用を実現できるよう「掲載料金＋成果報酬」をとっており、採用成果に課金ウエイトをおいた料金プランになっていることが特徴です。施術の内容や客単価等、業界ならではの項目を用意した最大10ページの求人広告掲載や、求職者のスキルやPRをみて直接アプローチできるスカウト機能、最大30日までの早期退職時返金保証などの機能があります。

求人広告内容が充実しているため、求職者側からしても、業界ならではの細かい条件を指定して検索でき、利用者増加につながっています。リジョブの利用にかかる費用は、システム利用料1.35万円〜で採用成果報酬4万円〜です。

例えば、東京都⽬⿊区で美容師5名を募集した事例では、22名の応募を集め5名の採用に成功しています。一人当たりの採用単価は、17万3910円です。

女の転職Type

女の転職typeは、会員数150万人を誇る「女性」という求職者属性の切り口に特化した求人サイトです。正社員・契約社員比率が高いため、長く働きたいと考えている女性会員が多く登録しています。「ブランド」「ファッションビル」といった他の総合求人サイトにはないカテゴリーでも登録できることも特徴です。

「女性が多く活躍する仕事の求人掲載が充実している」というイメージがあるため、ブランディングや求人広告の内容次第で採用ターゲットが集まりやすいことがメリットです。

求職者属性には、若手やシニア、経営者といった切り口があり、このような特化型求人サイトであれば総合型の求人サイトと会員が重複する可能性が少なくなります。属性を指定して人材を獲得したい場合は、このような特化型求人サイトを利用するとよいでしょう。

1位表示されるQ（クイーン）プランには、スカウトメールや自動マッチング機能もあるため、母集団を増やしたい企業であれば、利用する価値があるオプションです。女の転職typeの利用にかかる費用は、4週間で20万円～となっています。

タイミー

タイミーは、会員数600万人の隙間時間でのアルバイトに特化した求人サイトです。前日や当日の求人掲載でも人手を確保できます。募集する際に求めるスキルを設定できるため、ミスマッチが発生しにくいことが強みです。

飲食や販売だけでなく、タイミーでフリーランスの美容師を集めてシェアサロンを経営する事例もあります。タイミーの利用にかかる費用は、ワーカーへ支払う報酬の30％（税抜）および、ワーカー1名の稼働ごとに200円（税抜）がかかります。

求人検索エンジン

求人検索エンジンは、求人サイトに掲載されている求人情報を検索できるサービスです。求人検索エンジンの月間利用者数の上位3つは、以下のとおりです。

• indeed：2700万人（日本のみ）
• スタンバイ：1000万人
• 求人ボックス：800万人

求人サイトに掲載すると、求人検索エンジンに自動的に掲載されるサービスも存在します。求人サイトとは異なり、求職者が細かい条件で探しにくいため、ターゲットを限定できません。また、多くの求人検索エンジンは、クリック型課金となっています。

indeed

indeedは、月間利用者数2700万人を誇る求人検索エンジンの最大手です。indeedの求人広告は検索結果でも上位表示されやすく、圧倒的な利用者数を強みとしています。TVCMや中吊り広告などでのプロモーション活動も積極的にしており、認知度が高いことも強みです。indeedの利用にかかる費用は、1クリックあたり15円〜999円です。

スタンバイ

スタンバイは、「Yahoo!しごと検索」と連動している求人検索エンジンです。Yahoo!のユーザー層である主婦や40代以降のミドル～シニア層の利用者が多いことが特徴で、月間利用者1000万人を超えています。スタンバイの利用にかかる費用は、1クリックあたり20円〜です。

求人ボックス

求人ボックスは、「食べログ」や「価格.com」などのプラットフォームを運営するカカクコムグループが運営する求人検索エンジンです。わかりやすいUIが特徴で、検索画面には国内の公的機関のデータを活用した検索サポート機能が搭載されています。

20代後半から40代前半の利用者が多く、月間利用者数は、800万人を超えています。求人ボックスの利用にかかる費用は、1クリックあたり5円〜1000円です。

エージェント・人材紹介

エージェントや人材紹介は、企業と転職希望者とのマッチングから、雇用契約成立までをサポートするサービスです。エージェントや人材紹介には、総合型と業界特化型があります。総合型と業界特化型の代表的なサービスは以下のとおりです。

• リクルートエージェント：「転職エージェント」で検索し、人材紹介会社の中で一番上位に表示
• スタッフワン：「美容師 人材紹介」で検索し、人材紹介会社の中で一番上位に表示
• 治療家Work.net：「柔道整復師 人材紹介」で検索し、人材紹介会社の中で一番上位に表示

エージェントや人材紹介は求人媒体ではないものの、採用活動業務を代行するため、採用活動における自社の工数を削減できます。

リクルートエージェント

リクルートエージェントは、幅広い層の職種に対応している人材紹介サービスです。業種に特化した専門のキャリアアドバイザーが在籍していることが特徴です。年間登録者数130.5万人と業界トップクラスの登録者数を誇ります。

完全成功報酬型で、早期退職時の返金もあるため、ミスマッチのリスクを抑えられます。ただし、料金は公開されていないため、確認が必要です。

スタッフワン

スタッフワンは、関東エリアの美容師専門派遣請負サービスです。関東エリアであれば、突然の退職時の人材確保だけでなく、繁忙期で人手が欲しい際にも計画的に人材を確保できます。費用は、マージン率25.4％です。

治療家Work.net

治療家Work.netは、柔道整復師や鍼灸師、マッサージ師の整骨院専門求人情報サイトです。業界に特化した専門スタッフが、エージェントとして採用活動をサポートしてくれます。料金は公開されていないため、確認が必要です。

ダイレクトリクルーティング

ダイレクトリクルーティングは、求職者に対し直接アプローチをかける採用手法です。中途採用に向いているダイレクトリクルーティングサービスで会員数が多いものは、以下の3つです。

• エン転職ダイレクト：375万人
• Wantedly：350万人
• doda ダイレクト：317万人

ダイレクトリクルーティングは、企業が収集した人材データベースやSNSを活用し、自社の求める人物像に近い人材にアプローチします。自社の求める人物像に近い人材にアプローチをかけることにより、採用率が高まるのがメリットです。

エン転職ダイレクト

エン転職ダイレクトは、求人サイト「エン転職」を運営するエン・ジャパン株式会社が提供している、スカウト配信型のダイレクトリクルーティングサービスです。エン・ジャパンが保有している人材データベースに、企業が直接アクセスできます。

職種経験者や業界経験者、マネジメント経験者、有資格者など、各業界の経験豊富な人材が登録しているため、経験者を狙うのに適した媒体です。また、専属でのカスタマーサクセスサービスがあり、ノウハウを持った専門家がダイレクトリクルーティングのサポートをします。

エン転職ダイレクトの利用にかかる費用は、20万円〜120万円です。

Wantedly

Wantedlyは、企業が自ら求人情報や企業概要を掲載するビジネスSNSです。求人情報に給与条件が掲載できないことが特徴で、共感を軸にした採用を軸にしています。企業側で求人情報を作成する必要があるため、ターゲットに向けたメッセージや伝え方を試行錯誤する必要はあるものの、自社の採用ノウハウは蓄積されます。

採用ホームページとしても活用できるでしょう。Wantedlyの利用にかかる費用は、60万円〜です。

doda ダイレクト

doda ダイレクトは、dodaが提供するダイレクトリクルーティングサービスです。ユーザー検索機能が充実しており、会員データベースからターゲットに近い人材に直接スカウトメールを送れます。

専属のカスタマーサクセスが採用活動をサポートするため、自社の工数を削減できます。doda ダイレクトの利用にかかる費用は、1通あたり1650円です。

ハローワーク

ハローワークは、厚生労働省が運営する総合的雇用サービス機関です。求人情報の提供と職業相談サービスを無料で提供しています。各自治体に設置されているため、地域での採用に効果がある求人媒体です。

採用費用を抑えられる反面、求人票の作成や応募者対応は自社で行う必要があります。

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求人媒体のメリットデメリット

効率的に採用活動を行うためには求人媒体の利用は欠かせません。しかし、求人媒体のメリットやデメリットを理解したうえで、利用することが大切です。ここでは、求人媒体のメリットやデメリットを解説します。

メリット

厚生労働省の調査によると、各種採用方法を利用する理由で回答数が上位になったものは、以下の5つでした。

• 採用に係るコストが安い
• 多くの求職者からの応募が期待できる
• 希望する能力を持った求職者を採用できる
• 迅速に求職者を確保することができる
• 専門性の高い人材や熟練した人材の紹介を受けることができる

コストについては採用方法によるため対象外とすると、求人媒体を利用するメリットは、以下の3つになります。

• 自社の採用ターゲットが多く出会いの機会が増える
• 求職者に直接アプローチが可能
• 求職者と企業の相性を判断できマッチング率が高い

それぞれのメリットについて解説します。

自社の採用ターゲットが多く出会いの機会が増える

求人媒体を利用するメリットとして、採用ターゲットと出会える機会が増えることが挙げられます。ただし、登録者数が多い媒体を利用すれば、採用ターゲットに出会えるとは限りません。例えば、特化型の求人サイトであれば、自社が求めるスキルや特性を持った人材が登録されているでしょう。

全体登録者数が少ない媒体でも、自社のターゲットに近い人材が見つかれば、採用活動は成功です。自社の採用ターゲットが利用する媒体を見極めたうえで、求人媒体を選ぶことが大切です。

求職者に直接アプローチが可能

求職者に直接アプローチできることも、求人媒体を利用するメリットに挙げられます。例えば、WantedlyのようなビジネスSNSを利用すれば、自社の理念や風土に共感した人材とも出会えるでしょう。

また、求人サイトのスカウト機能を利用すれば、求人サイトに登録しているものの、本格的に転職を考えていない潜在層に対してもアプローチできます。受け身ではなく、攻めの採用活動ができることも求人媒体を利用するメリットです。

求職者と企業の相性を判断できマッチング率が高い

マッチング率が高いことも、求人媒体を利用するメリットです。例えば、自社の業界に強い特化型求人サイトを利用すれば、採用ターゲットに近い人材と出会える可能性が高いでしょう。求人サイトの中には、検索条件を設定できる機能が搭載されているものも存在します。

ビジネスSNSであれば、自社に共感した人材とも出会えます。直接コンタクトをとる前に求職者との相性を判断できる点も、求人媒体を利用するメリットといえるでしょう。

デメリット

求人媒体を利用するデメリットには、以下の2つが挙げられます。

• 利用に費用がかかる
• 採用活動の工数がかかる

それぞれのデメリットについて解説します。

利用に費用がかかる

求人媒体を利用するデメリットとして、利用に費用がかかることが挙げられます。ハローワークのように、無料で利用できる求人媒体も存在するものの、ほとんどの求人媒体は利用に費用が必要です。

多くの人材を採用したい場合や、サイト内での掲載順位を上げたい場合、数十万円単位の費用がかかるものもあります。そのため、求人媒体を利用する際は、自社の予算や費用対効果を検討したうえで、適した媒体を選ぶことが大切です。

採用活動の工数がかかる

採用活動の工数がかかることも、求人媒体を利用するデメリットに挙げられます。求人広告を作成するだけでなく、応募者とのやり取りにも工数がかかります。複数の媒体を利用する場合は、媒体ごとに対応方法が異なる場合や、人材データベースをまとめる必要もあるでしょう。ダイレクトリクルーティングをするのであれば、人材を探す工数も必要です。

また、求人媒体は、応募状況をみながら求人広告の内容やアプローチの方法を試行錯誤するものです。求人媒体に登録したら簡単に採用ターゲットと出会えるわけではないことを理解したうえで、利用しましょう。