美容室オーナーの年収と利益の全貌：平均収入から1000万円を目指す経営戦略まで

「美容師オーナーなら、稼げて年収も上がるはずだ。自分の裁量で、自由な働き方ができるかもしれない」

美容師オーナーとして、期待を胸に独立を目指す方は後を絶ちません。一方で、美容室の数はコンビニの数を遥かに上回る飽和状態です。単に技術が優れているだけでは、オーナーとして富を築くのは難しいといえます。

本記事では「美容室オーナーの年収」という、独立を考える上で最も気になるテーマに深く切り込みます。

【オーナーをチェックする前に】美容師の平均収入をチェック

厚生労働省の「job tag」によると、美容師の平均年収は全国平均で約380万円。「令和5年分 民間給与実態統計調査」の全国平均年収である約460万円と比較すると低い水準です。

美容師の収入は、役職やスキルレベルによって大きく変動します。キャリアステージ別の年収目安は以下のとおりです。

収入は労働集約型で、働いた時間が売上げとなります。競争も激しく、トップスタイリストや店長クラスでも年収500万円を超えるのは容易ではありません。収入の上限が見えてしまった美容師が、自分の実力で稼ぎたいと思い、オーナーを目指すケースは多いです。

美容師のなかでもオーナーの年収はどのくらい？

それでは、多くの美容師が目指す「オーナー」になると、年収は一体どのくらいになるのでしょうか。実態は、世間がイメージするほど華やかなものばかりではありません。

平均は400～500万円

美容室オーナーの平均年収は、一般的に400万円～500万円です。

オーナーの収入は、ゼロから生み出した売上げから全ての経費を差し引いた、利益から算出されます。年収が低い理由は、独立直後で顧客が安定しない時期や予期せぬ経費が発生した場合、オーナーが自分の取り分を削って補填するためです。　

もちろん、これはあくまで平均値です。経営が軌道に乗らず、年収200万円台で苦しむオーナーもいまし、年収2000万円以上を稼ぎ出すオーナーもいます。これらのことから、雇用されている美容師以上にその格差は非常に広いといえるでしょう。

経営店舗数で年収は変化する

オーナーの年収を左右する最も大きな要因の1つが「経営店舗数」です。1店舗のみを経営するのか、複数店舗を展開するのかで、オーナーの役割も収入源も大きく変わります。経営スタイル別の、オーナーの働き方と年収は以下のとおりです。

1店舗経営でオーナー自身も現場に立つ「プレイングオーナー」であれば、そのサロンの売上げがほぼそのまま経営規模の上限となります。個人で達成できる売上げには物理的な限界があるため、年収も自ずと一定の範囲内に収まりがちです。

高単価のプライベートサロンとして成功すれば、1店舗でも年収1000万円以上を実現することも可能ですが、大きな飛躍は難しいかもしれません。

多店舗展開を行うオーナーは、経営者としての側面に専念するケースが多くなります。各店舗が黒字経営を維持できれば、それぞれの店舗から生み出される利益がオーナーの収入源になりやすいです。

1店舗あたり年間300万円の利益が出せるサロンを5店舗経営していれば、単純計算で年間1500万円の利益化が可能です。このように店舗数が増えることは、収入のスケールアップに直結しています。

経営が順調な店舗が多いほど収益が増加する

年収増加に重要なのは、黒字経営ができている店舗の数です。仮に3店舗経営していても、順調な店舗がなければオーナーは赤字です。複数店舗展開の難しさは、以下の点にあります。

• 各店舗を任せられる信頼できる店長の育成が難しい
• 家賃や光熱費、求人広告費といった固定費が倍増する
• どの店舗でも同じレベルのサービスを提供するためのマニュアル、研修制度の構築が大変

1店舗でも高い利益率を維持できる経営ノウハウを確立することが、年収アップの最初の関門です。そしてそのノウハウを他の店舗でも適用することが、多店舗展開を成功に導きます。

しかし、裏を返せば多店舗は不採算店舗を抱えてしまうリスクも否めません。1店舗でも赤字の店舗があれば、それは他の黒字店舗が生み出した利益を食いつぶすからです。

店舗数が増えれば、それだけ管理コストや人件費も増大し、サービス品質の低下やスタッフの離職を招く可能性も高まります。経営が順調でない店舗が増えれば、収益が増加するどころか、全社の資金繰りを圧迫しかねません。最悪の場合、共倒れになる危険性もはらんでいます。

多店舗展開による年収アップは、確固たる経営基盤と優れたマネジメント能力があって初めて実現可能となる、ハイリスク・ハイリターンな戦略です。高収益化を狙い経営をする際には、プレイヤー・経営ともにスキルをしっかり身につけてからにしましょう。

【純利益は？ 】美容師オーナーの年収は売り上げの2～3割程度

「美容室経営における経費構造は、オーナーの年収を正しく知る上で不可欠です。以下の表をまずは確認しましょう。

以下で詳細を解説します。

売り上げの3割は人件費に

最も大きな割合を占めるのが「人件費」です。特に社会保険料の会社負担分は、スタッフの給与の約15%が別途かかり、経営を圧迫する大きな要因となります。

スタッフを雇用している場合、総売上げのうち約30%程度です。場合によってはそれ以上が人件費として充てられるのが一般的です。スタッフに支払う基本給や歩合給といった給与だけでなく、社会保険（健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険）の会社負担分も計算しなければなりません。

設備や賃貸にかかるのは1割程度

次に大きな固定費が、家賃です。売上げが変動しても毎月一定額が出ていくため、家賃は売上げの10%以内という基準で物件を選ぶのが開業時の鉄則とされています。

たとえば、月商200万円のサロンであれば、家賃は20万円以下が目安です。これらの固定費は、一度契約すると容易に削減できません。開業時の物件選びや設備導入の判断が、長期的な収益性に大きな影響を与えます。

備品や材料にも1割の年収がかかる

材料費はお客様の施術数や内容に応じて変動するため、「変動費」に分類されます。目安は、売上げの10%程度です。

高価なオーガニック薬剤や最新のトリートメント剤を積極的に導入すれば、顧客満足度や客単価の向上につながる可能性があります。しかし、その分、材料費の割合は高くなりやすいです。

コストを意識しすぎて安価な材料ばかり使用するのも、仕上がりの質が落ち、顧客離れを引き起こす危険性をはらんでいます。自店舗に合った備品や材料をしっかり吟味する必要があるでしょう。

なお、タオルやクロス、雑誌、ドリンクサービスなどの「消耗品費」も、この材料費（あるいは変動費）に含めて考えてください。

そのほかの諸費用も2～3割かかる

諸費用も、合計すると売上げの20%から30%程度を占めることが一般的です。その筆頭が広告宣伝費となります。

新規顧客を獲得するためには美容系ポータルサイトへの掲載料、ウェブ広告、チラシ作成費、SNS運用代行費などを支払う必要があります。特に集客をポータルサイトに大きく依存している場合、この費用は売上げの10%を超えることも珍しくありません。

• 電話代やインターネット回線使用料などの「通信費」
• レジや予約システムの利用料
• 税理士や社会保険労務士への顧問料
• クレジットカード決済の手数料
• 店舗の保険料
• 借入金の返済（利息部分）
• 各種税金（消費税、事業税など）

上記も、すべて経営に必要な経費です。将来のための内部留保も確保せねばなりません。全ての経費を払い、残りをオーナーが受け取ることになります。

運営スタイル別に美容師オーナーの年収を見てみよう

オーナーの年収は、経営するサロンの運営スタイルで大きく異なります。代表的な3つのスタイルの比較は、以下のとおりです。

以下で詳細を解説します。

ひとり経営の場合

オーナー自身が唯一のスタイリストとして、接客から施術、経営業務のすべてを担うスタイルです。この働き方の最大のメリットは、経営の自由度と利益率の高さにあります。

スタッフを雇用しないため、経費の中で最も大きな割合を占める「人件費」が一切かかりません。家賃も、マンションの一室や小規模なテナントで開業すれば、固定費を大幅に抑えることが可能です。

売上げから差し引かれる経費は、主に家賃、材料費、広告宣伝費、諸経費のみとなるため、売上げに対する利益の割合（利益率）が非常に高くなります。極端な話、売上げの50%以上がオーナーの所得になるケースも珍しくないが、売上げを確保するのが大変です。

最大のデメリットは、売上げの上限がオーナー自身の労働力に直結することです。オーナーが働かなければ、売上げはゼロになります。病気や怪我で休めば、その分収入は途絶えます。ひとりで対応できるお客様の数には物理的な限界があるため、年商が数千万円規模になるような、爆発的なスケールアップは望めないのもデメリットでしょう。

シェアサロンの場合

近年急速に広まっているのが、「シェアサロン」を活用した働き方です。シェアサロンには大きく分けて2つの側面があります。

まず、フリーランスの美容師が、シェアサロン（面貸しサロン）の設備を時間や月額で借りて、個人事業主として働くスタイルです。厳密には「オーナー」とは異なりますが、実質的には自分の売上げと経費を管理する「ひとり経営者」に近いといえるでしょう。

売上げから、シェアサロンの利用料（売上げの30%～60%、あるいは固定額）と材料費（自己負担の場合）を差し引いたものが、自身の収入です。初期投資がほぼ不要で集客も自分次第という、自由度の高さが魅力といえます。売上げが多ければ収入も増えますが、固定客がいないと収入は安定しません。

もう1つは、シェアサロンの「オーナー」として、場所や設備をフリーランス美容師に提供（賃貸）するスタイルです。オーナーは不動産賃貸業に近いビジネスモデルとなります。

オーナー自身の収入源は、登録しているフリーランス美容師から徴収する「利用料」です。オーナーが目指すべきは、魅力的な設備や立地を提供し、多くの優秀な美容師に登録してもらい、サロンの稼働率を上げることに変わります。

人件費がかからない代わりに、高額な初期設備投資や、美容師の採用コストがかかります。複数の美容師が同時に働けるだけのスペースが必要なため、比較的広い物件の家賃も発生するでしょう。

軌道に乗れば、オーナー自身が現場に立たなくても安定した収益（利用料収入）が見込める「不労所得」に近い形を築けます。しかし、競合するシェアサロンも増えており、登録者が集まらなければ大きな赤字を抱えるリスクもあるビジネスモデルです。

スタッフ雇用店舗の場合

一般的な「サロンオーナー」のイメージに近いのが、複数のスタッフを雇用して店舗を運営するスタイルです。最大の特徴は、オーナー自身の労働力だけでなく、スタッフの労働力を活用することで、売上げの「スケールアップ」が目指せる点にあります。

オーナーが現場を離れ、経営やマネジメントに専念することも可能です。2店舗、3店舗と多店舗展開を図り、年収数千万円といった大きな成功を収めているオーナーの多くは、このスタイルを採用しています。

売上げの約3割を占める人件費が常時発生し、スタッフの採用、教育、労務管理といった、ひとり経営では不要だった複雑なマネジメント業務が発生するのが難点でしょう。スタッフが定着せず、離職が続けば、採用コストがかさむだけでなく、サロンの技術力やサービスレベルが安定せず、顧客離れにもつながりかねません。

オーナーが経営に専念する場合、オーナー自身は売上げを生み出さないため、スタッフが生み出す利益が、経費とオーナーの報酬を上回る必要もあります。

美容師のオーナーが年収アップを目指すポイント

サロンを軌道に乗せ、オーナーとして年収をアップさせていくためには、「技術」と「経営」の両輪を回し続ける必要があります。ここでは、経営者として取り組むべき6つのポイントをリストアップします。

新規顧客を増やす宣伝活動を積極的にする

サロンの存在を「知ってもらう」ことが全ての始まりです。

オンライン集客ならホットペッパービューティーのような媒体や、SNSを使いましょう。InstagramやTikTokでは、サロンの雰囲気や得意なスタイルを発信してみてください。ビフォーアフターをつけるのも効果的です。

MEO対策も、近年では効果を発揮しています。Googleマップ検索で上位表示させるよう、口コミの管理や写真の充実を徹底するのが鍵です。

オフライン集客なら、チラシのポスティングをしてみましょう。 サロンの商圏（半径1～2km）に配布するのがおすすめです。既存のお客様に「紹介割引」を提供し、口コミを促すのもよいでしょう。

顧客満足度を上げてリピート率を増やす

美容室の経営安定は、新規顧客数よりも「リピート率」にかかっています。顧客満足度を上げ、リピート率を向上させるためには、まず第一に、美容師としての「技術力」の維持・向上が不可欠です。お客様の期待を超えるヘアデザインを提供できなければ、リピートには繋がりません。

技術力・提案力の向上は、満足度の根幹です。お客様の「悩み」や「本当の要望」を深く引き出し、信頼関係を築くカウンセリングスキルもしっかり磨いてください。

居心地のよい空間づくりも重要です。店舗の清潔感やBGMはもちろん、店内にアロマの香りを漂わせたり、ドリンクバーを設置するのもよいでしょう。美容師の会話のトーンや、トークスキルも美容室の居心地をよくする鍵です。

来店後にLINEやメールで、御礼やスタイリングのアドバイスを送るアフターフォローも忘れてはなりません。

物販や通販を検討する

新たな収益源として注目すべきが「物販」や「通販（EC）」の強化です。サロンで使用しているシャンプーやトリートメント、スタイリング剤などをお客様に販売する「店販」は、客単価を向上させる有効な手段となります。

お客様の髪質や悩みに合わせて、プロの視点から最適な商品を提案することで、お客様は自宅でのヘアケアの質を高め、サロンは追加の収益を得られます。お客様にとってもサロンにとってもメリットのある物販の売上げ比率は、総売上げの10%程度まで高めることを目標にしましょう。

ECサイトの構築もおすすめです。サロン専売品やオリジナル商品をオンラインで販売し、売上げのチャネルを増やせば年収は自然と高まります。

従業員の雇用スタイルを変えてみる

人件費（特に社会保険料）が経営を圧迫している場合、雇用形態の見直しも1つの手です。

正社員では安定した雇用を提供する代わりに、サロン側は固定費を負担せねばなりません。繁忙期のみの短期雇用やスポット雇用なら、サロン側の固定給や社会保険の負担がなくなる業務委託がおすすめです。

アシスタント業務や受付を短時間勤務で補うなら、パートやアルバイトを雇うのがよいでしょう。人件費を最適化し、節約と人員の確保を同時に叶えてみてはいかがでしょうか。従業員の雇用スタイルを増やしたいなら、リジョブのサービスを活用するのがおすすめです。

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コンセプトを見直し明確化する

どの美容室も同じに見える市場で生き残るには、「このサロンでなければならない理由」の明確化が必須です。「カットもカラーもパーマも得意な、アットホームなサロン」のように、テーマを詰め込みすぎてはいけません。以下のように、明確なコンセプトを定めて売り込みを実施してください。

• 「〇〇（地名）で唯一の『髪質改善』専門サロン」
• 「30代・40代の働く女性のための、上品な白髪ぼかしハイライト特化サロン」
• 「メンズ専門。ビジネスシーンで決まる再現性の高いカットを提供」

コンセプトを絞ればその価値を求めるお客様が集まり、価格競争から脱却した高単価を実現しやすくなります。

経費の相談を実施できるパートナーを見つける

多くの美容師オーナーは「技術のプロ」ですが、「経営のプロ」ではありません。

税理士は、多店舗経営に必須のパートナーです。単なる記帳代行でなく、「経営分析」に強く数字に基づいたアドバイスをくれる人を選ぶのがコツです。金融機関（銀行・信用金庫）も、運転資金や設備投資をする際の相談相手となります。

経営が波にのってきたら、美容室専門のコンサルタントを雇うのもよいでしょう。集客や人材育成の、具体的なノウハウを提供してくれます。

年収アップの参考になる美容師オーナーの経営モデルケース

最後に、年収アップを実現したオーナーの経営モデルケースを、典型的な成功パターンから見ていきましょう。

小規模店舗の経営で経費を削減できた事例

下記事例のように「マンションの一室」を選ぶことで、開業費や毎月の家賃を劇的に削減しています。損益分岐点が下がり、経営が安定しやすいスタイルです。

仲のよい先輩がマンションの一室でプライベートサロンを経営しているのを見て「大きな店舗でなくても、自分の身の丈に合ったサロンを作ればいいんだ」と気がついたんです。

値上げはこちらの都合なので、その都度お客様にご理解いただくことが大切。そのため、ただ値上げするのではなく、必ず追加メニューを増やすようにしています。たとえば頭皮用のクレンジング剤を追加するなど、お客様が納得できるかたちを探すことに注力していますね。目に見えてわかるオプションをつけることでお客様の満足度を上げながら単価も変更してきました。

引用：モアリジョブ│美容師・「muku」オーナー イシダユリさん

特化型をアピールし年収を上げた事例

明確にパーマとヘアカラーを得意とすることをアピールし、これらの施術を好む顧客を獲得した事例です。

集客のためのひとつのツールとしてインスタグラムでパーマスタイルを打ち出しました。もともとはハイトーンカラーが得意だったのですが、カラーでお客様を増やすにはライバルが多いとわかっていたので。

前サロンがもともとパーマを強みとしているお店だったので、ブリーチなどの履歴がある髪にパーマをかける経験も積みました。だから僕自身のウリにできたという面もあります。

「パーマ×トレンドカラー」の実例を発信し続けたことで、パーマもカラーも楽しみたいというお客様がたくさん来てくださるようになりました。

引用：モアリジョブ│arc 代表 前田秀樹さん

SNS集客で広告費を削減しつつ顧客獲得に成功した事例

SNSでバズりを経験し3倍もの売り上げを記録した事例です。明確にハンサムショートという新しいスタイルを確立し、SNSで拡散することでオーナーの売り上げを爆発的に増やしています。

当時の僕はショートヘアに絞って、毎日投稿を続けていました。またターゲットも「雑誌でいうと『GISELe』を読んでいる人」の様に、なるべく明確にしていましたね。毎日投稿するには写真やネタが必要なので、休日はモデルさんを呼んで撮影をさせていただくことも多かったです。

（中略）

集客の大きなはずみになったのが、僕が投稿していた「ハンサムショート」というかっこいいショートスタイルがバズったことです。その当時、僕は29歳だったのでギリギリ20代で成果を上げることができたという感じでしたね。

引用：モアリジョブ│「GRAFF hair」オーナー・美容師 今泉孝記さん