求人掲載できる無料と有料のサイト10選｜知っておきたい3つのこと

「求人掲載の前に知っておくべきことを知りたい」
「どの媒体で求人掲載すべきなのか分からない」

こういった考えをもつ人に向け、本記事では下記を紹介します。

• 求人媒体の種類
• 無料媒体と有料媒体のメリット・デメリット
• おすすめの求人媒体

まずは求人掲載を行う前に知っておくべき情報を見ていきましょう。

求人掲載する際に知っておきたい3つのこと

求人掲載する際に知っておきたいことは次の通りです。

1. 求人媒体の種類
2. 求人掲載の料金モデル
3. 無料媒体と有料媒体のメリット・デメリット

上記の3つをなぜ理解しておくべきなのでしょうか。以下にて解説します。

1.求人媒体の種類

求人媒体にはさまざまな種類があり、それぞれ特徴や費用などが異なります。

そうした違いを把握することで、自社の採用活動において最も費用対効果の高い手段を明確にすることが可能です。

たとえばマイナビの調査によると、ハローワークを利用した場合の採用成功率は、IT・通信・インターネットの業種では10％であるのに対し、医療・福祉・介護では42％となっています。また、求人検索エンジンの採用成功率は、関東・甲信越では10％であるのに対し、他エリアではその倍以上となる20～30％という数値が出ています。

このように、種類や特徴を理解していないと無駄にコストや時間を消費することになるため注意しておきましょう。

2.求人掲載の料金モデル

求人媒体は「完全報酬型」「掲載型」などさまざまな種類があります。

採用したい人材や人数によって選択するべき料金モデルが異なるため、企業は各料金モデルの特徴を押さえておく必要があります。

コストや採用時間などを削減したい企業は、必ずチェックしておきましょう。

3.無料媒体と有料媒体のメリット・デメリット

無料媒体と有料媒体にはそれぞれメリットとデメリットがあり、この点を理解しておくことで自社に合った採用活動を行えます。

また、デメリットを把握しておくことは採用活動におけるリスクヘッジにもつながります。

まずは求人媒体の種類について見ていきましょう。

求人媒体の種類と掲載の手順

求人媒体の主な種類は次の通りです。

• Web媒体
• 紙媒体
• その他の媒体

以下では、それぞれの特徴と掲載手順を、厚生労働省の調査データをもとに紹介します。

Web媒体

Web媒体は、インターネットを介して広くアクセスできるため、多くの求職者に求人情報を届けやすいという特徴があります。また、求人情報の更新が即座に反映されるため、最新の情報を提供できるというメリットも大きいです。

実際の利用企業がWeb媒体を利用する理由は以下の通りです。

参考：採用における人材サービスの 利用に関するアンケート調査 結果の概要

ただし、インターネット上には多くの求人情報が掲載されているため、企業は他社との差別化が求められます。求人情報を閲覧するユーザーはアクティブな場合もあれば、何気ない興味本位で閲覧する場合もあるため、効果的なアピールが必要になるでしょう。

求人媒体の掲載手順は次の通りです。

【手順1. 媒体の選定】

適切な求人サイトやSNSを選定。求める求職者層にアクセスできるか、掲載料金や条件が適しているかを確認する。

【手順2. アカウントを作成】

選定した媒体に企業アカウントを作成し、求人情報を掲載するための基本情報を入力する。

【手順3. 求人情報の入力】

求人の詳細な情報を入力。募集職種、仕事内容、応募資格、待遇などを具体的に記載する。

【手順4. アピールポイントの強調】

企業の魅力や特徴を強調する文章や画像、動画などを活用し、求職者にアピールする。

【手順5. 掲載スケジュールの設定】

求人の掲載開始日や終了日、更新の頻度などを設定。特に期間限定の求人の場合は注意が必要。

【手順6. 予算の設定】

必要に応じて予算を設定し、掲載にかかる費用を把握する。

【手順7. 掲載内容の確認】

最終的に入力した求人情報や設定内容を確認し、誤りがないか確認する。

【手順8. 掲載の開始】

設定した日に求人情報を掲載開始し、求職者のアクセスを待つ。

紙媒体

地元の新聞や雑誌を利用することで、地域に密着した求人広告を展開できます。特定の世代が好んで利用する雑誌や新聞に広告を掲載することで、ターゲットとする求職者層にアプローチすることが可能です。

紙媒体の求人広告を利用する理由の調査では、以下の結果となっています。

ただし、紙媒体は掲載後の情報更新が困難なため、急な募集変更や新たな求人の追加が難しいです。また、紙媒体の広告掲載には高額な費用がかかることがあり、予算の制約がある企業には厳しい場合があります。

なお、厚生労働省の調査によると、紙媒体への掲載は「5 万円未満（57.1）」の割合が最も高く、次いで「5～10 万円（32.1％）」となっています。

紙媒体に求人掲載する際の手順は次の通りです。

【手順1. 媒体の選定】

ターゲットとする求職者層に合った新聞や雑誌を選定。地域密着のものや特定の業界に特化したものなどがある。

【手順2. 広告のデザインと内容の作成】

印刷される広告のデザインや内容を企画し、求人情報を分かりやすく魅力的に伝えるように作成する。

【手順3. 掲載スペースの予約】

選定した媒体に求人広告を掲載するためのスペースを予約。スペースの取り合いが激しい場合は、早めの手配が必要。

【手順4. 掲載料の支払い】

予約した掲載スペースに対する広告料を支払う。広告掲載には一定の費用が発生することが一般的。

【手順5. 印刷物の確認】

広告が掲載される印刷物の最終版を確認し、誤りや不備がないか確認する。

【手順6. 発行日の待機】

掲載される新聞や雑誌の発行日を待機し、求人情報が掲載されることを確認する。

このように、紙媒体の掲載は伝統的な手法でありながら、依然として有効な手段とされています。

SNS

SNSも求人媒体として利用されることが多いです。

たとえば、多くのユーザーが利用するSNSを活用することで、低コストで求職者への露出を増やせるうえに、企業の採用ブランディング効果も期待できます。。

またSNSでは、求人情報に対する応募者とのリアルタイムなコミュニケーションが可能です。利用方法もアカウントを開設するだけの手軽な作業であるため、工数も抑えられます。

SNSを利用する理由の調査では、以下の結果となっています。

上記の調査結果にも記載されている通り、SNSを利用することで採用にかかるコストを抑えることが可能です。

ハローワーク

一方のハローワークは、公的な機関が提供するため、求人情報の信頼性が高いとされており、多くの求職者を惹きつけられます。一部の条件を満たせば、企業は無料で求人情報を掲載できる点も魅力です。

ただし、ハローワークは一部オンラインプラットフォームが整備されていますが、まだ全国的な普及が進んでいない場合があります。公開されていない求人もあり、すべての求人情報にアクセスできるわけではありません。

ハローワークの求人広告を利用する理由の調査では、以下の結果となっています。

ここでは、ハローワークに求人掲載する場合の手順を紹介します。

【手順1. ハローワークへの登録】

ハローワークのオンラインサービスを利用する場合は、企業がハローワークに登録し、基本情報を提供する。

【手順2. 求人情報の登録】

ハローワークの求人情報データベースに求人情報を登録。登録には求人の詳細や条件などが必要。

【手順3. イベントの参加】

ハローワークが主催するイベントやフェアに参加し、求職者との交流の場を提供する。

どの媒体であっても、活用する際は各媒体の特性や求職者の利用傾向を理解し、効果的なアピールポイントを設定することが重要です。

求人広告媒体の料金モデルと相場

求人広告媒体には次の料金モデルがあります。

• 完全無料型
• 成果報酬型
• 先行投資型
• 一部無料型

どの求人方法か、どの料金モデルかで採用費は大きく変わります。求人方法全体での主な料金モデルと、相場は以下となります。

引用：厚生労働省 採用における人材サービスの利用に関するアンケート調査結果の概要（求人企業に対する調査）

以下では、それぞれの料金モデルの特徴を紹介します。

完全無料型

一部の求人広告媒体では、基本的な求人掲載が完全無料で利用できます。企業は求人情報を掲載することで、求職者に企業の存在を知らせ、ホームページやその他媒体へのアクセスを促進させることが可能です。

これは有料の求人サービスの場合、その媒体での成果を計測するために応募や採用を発生させる構造になっている一方で、完全無料の場合は成果を計測する必要性が低く、自社採用サイトやSNSなどに誘導しやすいためです。

完全無料型の代表例は、ハローワーク、SNS、求人ボックスなどで、いずれも完全無料で利用可能な媒体となっています。

成果報酬型

成果報酬型の求人広告は、企業が求人情報を掲載してから応募者が実際にエントリーや面接などの一定のアクションを起こした際に、その成果に対して媒体に課金が発生する仕組みです。これにより、企業は本格的な興味をもっている応募者にのみリーチできます。

先行投資型

先行投資型の求人広告は、企業が一定の期間や回数に対して一括で広告料金を支払う仕組みです。これにより、企業は広告を事前に予算内で計画し、採用活動に関するコストを事前に把握できます。掲載期間や表示回数が決まっているため、短期間で大量の応募を得たい場合に有効です。

先行投資型の求人広告の費用は、求人広告媒体や掲載期間、広告の露出度などにより異なります。

一部無料型

一部無料の求人広告モデルでは、基本的な求人情報の掲載は無料で提供されますが、追加オプションや特別な機能を利用する際には追加料金が発生する仕組みです。無料の基本プランを活用しつつ、効果を上げるために有料のオプションを利用することで求職者へのリーチ度を上げられます。

無料媒体と有料媒体のメリット・デメリット

「どちらがいいのだろう」と悩む人も多いのですが、マイナビの調査によると「求人ニーズが出たらすぐに有料サービスを利用する」と回答した人が最も多い結果となりました。

では実際のところ、無料掲載と有料掲載にどのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか。以下にて見ていきましょう。

無料媒体のメリット・デメリット

無料媒体は基本的な求人情報の掲載が無料であるため、採用活動において低コストで始められます。

企業は専門的な知識や大きな広告予算を必要とせずに、簡単かつ迅速に求人情報を公開することが可能です。

一部の無料媒体は大規模なページビューや求職者の登録者情報をもっているため、多くの求職者にアクセスできます。

厚生労働省の調査によると、無料媒体の代表例であるハローワークを利用する理由は次のようになっています。

上記の表から、無料媒体のメリットは、コストを抑えつつも、多くの求職者からの応募を期待できる点にあることが分かります。

一方で、ハローワークを利用しない理由としては次のような回答が寄せられています。

上記の表から、無料媒体のデメリットは、専門性の高い人材を確保しづらいことや、就職後の離職率が低くなりにくい点などが挙げられます。

また、無料媒体のデメリットとしては通常、基本的な機能しか提供されず、高度な掲載オプションや広告効果の分析などが制約されることがあります。加えて、無料の求人サイトは掲載数が多いため、同業他社との競争が激しくなり、求人情報が埋もれやすいです。

無料媒体を利用する際には、これらのメリットとデメリットを考慮し、自社の採用ニーズに合った戦略を検討することが重要です。

有料媒体のメリット・デメリット

有料媒体の大きなメリットは、集客力にあります。なぜなら有料である分、広告費やSEO対策に費用をかけることができ、求職者の利用を大幅に増やすことができるためです。

また、サイトの開発に使えるコストもあるため、高度な掲載オプションを搭載することができ、利用者の満足度を高めやすいです。満足度が上がればサイトを通じての応募数も増えやすくなるでしょう。

たとえば、一部無料型の無料プランと有料プランを比較すると、有料プランでは他の求人よりも優先的に表示されたり、特別な露出を得たりなど、注目度を高めることが可能です。

多くの媒体が有料であるインターネット求人情報サービスを利用する企業は、次のように回答しています。

参考：採用における人材サービスの 利用に関するアンケート調査 結果の概要

上記の表にもある通り、有料媒体のメリットは、多くの求職者を見込みやすい点や、希望する能力をもった求職者を見つけやすい点にあります。

また、有料媒体の一部には求職者の属性やスキルに基づいて直接リクルーティングする「スカウトサービス」があるため、特定の人材にアプローチすることが可能です。

一方で、有料媒体は通常、広告掲載に一定の費用がかかります。そのため、一部の有料媒体に高額な広告費を支払い過度に依存してしまうと、他の媒体への多角的なアプローチが疎かになる可能性があります。

したがって有料媒体を選択する場合は、費用対効果を検討し、企業の採用戦略と予算に適したプランを選択することが重要です。

求人媒体を選ぶ際のポイント

求人媒体を選ぶ際のポイントは次の通りです。

• 欲しい人材に検索される媒体を選ぶ
• 求人が多くて探しやすい媒体を選ぶ
• コストパフォーマンスが高い媒体を選ぶ

それぞれのポイントについて解説します。

欲しい人材に検索される媒体を選ぶ

欲しい人材にリーチするためには、その人たちに検索されやすく露出度が高い媒体を選ぶことが大切です。

たとえば「求人」で検索結果に上位表示される総合媒体のマイナビ、エン転職、dodaは露出度が高いと言えるでしょう。

ただし、業界によっては特化型媒体のほうが露出度が高く、多くの求職者にリーチできる可能性もあります。

たとえば「東京都 カルジェル ネイリスト 求人」で検索して上位に表示されるリジョブは、スタンバイやIndeedと同様に露出度が高いと言えるのです。加えて特化型媒体は、その業界に特化した転職ノウハウをもっているため、求職者の満足度を得られやすいという特徴もあります。

求人が多くて探しやすい媒体を選ぶ

自社が採用したいターゲットにとって、求人が多く探しやすい媒体を選ぶことで、多くの求職者にリーチできるだけでなく、応募にもつながりやすくなります。

マイナビの調査によると、求職者が重要視するポイントは「費用がかからない（37.3％）」に次いで「求人数が多い（32.4％）」が多くなっています。この調査からも求人数が多い媒体を選ぶことの重要性が分かるでしょう。。

しかし、エンジニアの人は当然エンジニアの求人を見るため、総合的な求人数が少なくても、エンジニアの求人数に限っては総合媒体よりも特化型媒体の求人数のほうが多いというケースもあります。

加えて、単に求人数が多くても求職者にとって質の良い求人であり検索しやすい媒体の方が、求職者の満足度や応募意欲が高まります。

たとえば、以下の「東京都 カルジェル ネイリスト 求人」の検索結果ではスタンバイの方が求人数は多いですが、リジョブの方が検索結果では上位です。これは、Googleの検索エンジンでは求人数だけでなく、検索キーワードに対してページの情報が合っているか、内容の充実度や重複のなさなど、ユーザーにとっての利便性が高いサイトを評価する仕組みになっているためです。

特化型媒体では、こういった業界に特有の求人条件でも検索できることが多く、具体的な仕事内容や特徴に絞って求人を探したい求職者や、そういった求職者を採用したい企業に対してメリットが大きいと言えます。

したがって、媒体を選ぶ際は

自社で募集したい条件の求人数が何件あるのか
自社の採用ターゲットにとって求人の質・利便性が高い媒体か

という点を重視し、求職者の立場になって考えてみることが大切です。

コストパフォーマンスが高い媒体を選ぶ

コストパフォーマンスが高い媒体を選びましょう。自社にとってコストパフォーマンスが高いかどうかは、自社の採用方針によって異なります。

たとえば、1～2名を採用する場合は、通年掲載型の媒体よりも採用成果報酬のほうが割安になる可能性が高いです。

逆に10人以上の大規模な採用をしたい場合は、通年掲載型の露出度が高い媒体に求人を掲載したほうが割安になりやすい傾向にあります。

無料で求人掲載ができる媒体5選

求人掲載費・成果報酬費が全て無料で求人掲載できる媒体（求人検索エンジンを除く）は次の通りです。

それぞれの媒体について詳しく見てみましょう。

1.ハローワーク

ハローワークは日本の公共職業安定所であることから、公的な求人情報提供機関として信頼性が高いです。企業はこのハローワークを通じて求人情報を無料で掲載できます。

また、ハローワークは公的な組織であるため、企業が提供する求人情報の信頼性が高まります。一方の求職者には職業相談や職業紹介などのサポートが提供され、雇用のマッチングを支援しています。

2.ジモティー

ジモティーは、フリマアプリと求人情報サイトが組み合わさったプラットフォームで、商品に加えて求人情報の閲覧・掲載が可能です。企業は、ジモティーを通じて求人情報を無料で掲載できます。

ジモティーは地域ごとに求人情報が整理されているため、地域に密着した採用活動が可能です。また、多岐にわたる職種の求人情報も閲覧できるため、幅広い層の求職者にアプローチできます。

3.就活会議

就活会議は学生と企業がマッチングするプラットフォームで、学生向けにさまざまな企業の求人情報を提供しています。企業は就活会議を通じて求人情報を無料で掲載することが可能です。また就活会議では、インターンシップや企業説明会などのイベントを開催でき、直接学生と交流できる機能があります。

さらに就活会議は学生と企業が直接的にコミュニケーションを図ることができ、採用活動においてリアルな交流ができます。学生向けに特化しているため、新卒採用やインターンシップ募集など、学生を対象とした求人情報を発信するのに適しています。

4.求人Free

求人Freeは、企業が無料で求人情報を掲載できるプラットフォームです。求人掲載の手続きが簡単で、迅速に求人情報を公開できます。

求人Freeでは職種や地域別に求人情報を検索でき、求職者が効果的に検索できる環境が整っています。

求人Freeは手続きがシンプルであり、手軽に求人情報を掲載することができるため、中小企業やスタートアップにとっても利用しやすいでしょう。

5.グラフィカルジョブ

グラフィカルジョブは、求人情報を無料で掲載することが可能です。求人情報を視覚的に表現し、写真や動画を活用して企業や仕事の雰囲気を伝えられるという特徴があります。

またグラフィカルジョブにはインタラクティブな要素もあるため、求職者の興味を引きつけやすく、企業は効果的にアピールすることが可能です。

企業の採用活動をより魅力的に発信したい場合に向いています。

有料で求人掲載ができる媒体5選

有料で求人掲載ができる媒体は次の通りです。

出典：転職hubによる転職サイト利用者9,347人調査

それぞれの媒体について詳しく見てみましょう。

1.リジョブ

リジョブは、業界特化型メディア最⼤級の登録者数を誇る求人サイトです。複数店舗展開の大企業だけではなく、個⼈店舗の掲載を含む約2万3000店舗が登録しています。

またリジョブには毎⽇270名以上の求職者が新たに登録しており、高い集客力を持っている点も特徴のひとつです。登録者は経験者が多く、即戦力採用にも向いています。

プレミアプランの利用により、最大10ページの求人広告掲載や、最大30日までの早期退職時返金保証なども可能で、企業にとってのリスクヘッジにも余念がありません。

2.求人ボックス

求人ボックスは特定の職種に特化した求人情報が多く、専門的なスキルを求める企業や求職者に向けて効果的です。

また専門職の求人情報が集まっているため、求職者とのマッチングがより効果的に行えます。そのため、専門職や特定のスキルが求められる仕事に適しており、高度な人材を採用する際に役立つでしょう。

ただし、求人ボックスでは求人情報を掲載する際に一定の広告費用がかかります。自社が採用したい層とマッチしているかを確認したうえで利用するとよいでしょう。

3.マイナビ転職

マイナビ転職は中途採用やキャリア採用に特化した求人情報が充実しています。企業は有料のプランを利用して、求人情報を効果的にアピールすることが可能です。

また、マイナビ転職は中途採用に特化しており、求職者とのマッチングがしやすいため、経験豊富な人材を採用するのに適しています。さらには、さまざまな業界や職種にわたる求人情報が掲載されているので、広範な採用ニーズに対応できるでしょう。

4.リクナビ転職

リクナビ転職は日本の転職求人サイトで、多岐にわたる企業の求人情報を提供しています。利用者は自分に合った仕事を見つけやすく、企業の基本情報や評判を確認することも可能です。

スカウト機能や転職支援サービスもあり、転職希望者に対して総合的なサポートを提供している点も特徴のひとつです。また、イベントやセミナーも開催され、企業や業界との直接的な交流ができます。

5.はたらいく

はたらいくは、雇用形態ごとに分類された求人情報が提供されているため、求職者は自分の希望条件に合致した仕事を見つけやすいです。

サイトでは企業に関する評判や口コミも掲載されており、仕事環境や社風に関する情報を事前に確認できます。また、派遣、契約社員、正社員などの雇用形態別に求人が整理されているため、ユーザーは自分のキャリアプランに合わせて適切な求人を見つけやすいのが利点です。

さらに、はたらいくでは転職に関するアドバイスや業界の最新情報を提供しており、求職者がより戦略的に転職活動を進めるためのサポートも行われています。これにより、企業はマッチ度の高い人材と効率的に出会うことが可能です。

求人掲載で良い人材を獲得するコツ

求人掲載で良い人材を獲得するコツは次の通りです。

• ターゲットを明確にする
• 無料媒体と有料媒体を併用する
• 求人広告にこだわる

以下では、それぞれのコツについて解説します。

ターゲットを明確にする

まずは求める人材像を定義し、ターゲット層を明確化しましょう。具体的には、どのような特徴やスキルをもつ求職者が理想的かを把握し、それに基づいて求人広告を設計します。これにより、広告が特定の人材に的確なリーチができるようになり、自社にマッチした応募者を引き寄せることが可能です。

たとえば「このスキルがないと業務が回らない」「育成を前提とした幹部候補だから若めで素直な人がいい」など、自社に必要な人材を具現化しましょう。

モアリジョブで紹介されている倉田晋吾さんは、4年間で19名を採用することに成功した理由を次のように語っています。

求職者の人たちに出会う接点を、とにかくたくさん作りました。求人サイトやSNSはもちろん、美容学校や学生とのつながり、自社のブランディングなど数多くの手を打っています。

漠然となんとなく人が必要だと採用をスタートさせるより、どんな人を採用したいかが明確になったほうが、どこに出会いに行けばいいかもわかりやすくなる

引用：モアリジョブ

どういった採用手法を実施するにせよ、採用したいターゲットを明確にすることが重要であることが分かります。

無料媒体と有料媒体を併用する

無料媒体と有料媒体を組み合わせることで、広告の展開範囲を広げられます。たとえば「無料媒体で興味をもった求職者が有料媒体で応募する」といったケースが考えられます。

実際、マイナビの調査での各採用サービス・手法の利用率によると、平均して1企業につき6つの求人方法を利用していることがわかります。

また、リクナビの調査では、求人サイトとエージェント含めて、26％が1社、半数が2社以下と、併用していたとしても2社程度が多いです。そのため企業側としては、媒体を増やした方がその分リーチできる求職者は広がると考えられます。

無料媒体をうまく活用できれば、コスト削減や費用対効果の向上につながるでしょう。

求人広告にこだわる

魅力的な求人広告を作成するためには、文章やデザインにこだわる必要があります。

たとえば、企業の魅力や仕事の魅力を伝えるコンテンツを工夫し、写真や動画を活用して視覚的な訴求力をもたせることが効果的です。これにより、良質な求人広告は求職者の注意を引きつけ、優れた人材を引き寄せる効果が期待できます。

以下の「応募する時の一番の決め手」に関するd’s JOURNALの調査からわかるように、特に、仕事内容や給与については明確で具体的な情報を記載するようにしましょう。

また、マンパワーグループの調査により「求人全体に乖離があった（49.8％）」と回答した人のうち、約43.7％が「仕事内容に乖離があった」と回答したことが分かっています。

実際の仕事と求人広告に乖離を感じさせてしまうとミスマッチが生じ、早期退職につながる可能性が高いため注意しておきましょう。