店舗研修の手法を徹底比較！おすすめの研修会社もご紹介

店舗運営を存続するには、顧客を増やし売上アップしていかなければなりません。そのためにはさまざまなスキルや知識、多くの経験を必要とします。

しかし店舗で働くのが初めての人でも研修次第で、即戦力のある人材へと変えられます。

この記事は人や時間、予算が限られている中で、効果的な店舗研修を実施したいと考えている経営者や研修担当の人に役立つ内容です。

店舗研修を外部に委託する際の注意点や、おすすめ研修会社もまとめて解説します。

そもそも店舗研修とは

店舗研修とは現場で役立つ接客スキルや技術、知識を学ぶための研修を指します。

数人以上で運営する店舗では個の力だけでなく、チームワークが大切になります。また人に関わる業務も多く、コミュニケーションスキルも磨いていかなくてはなりません。

店舗の問題を明らかにし、目的や個のレベルに合った店舗研修を定期的に実施することが大切です。

やみくもに研修を実施するのではなく、まずは自店になぜ研修が必要なのか、そしてどのような研修があっているのかを明確にして進めましょう。

店舗研修の6つの目的と重要性

店舗研修には主に6つの目的があります。

目的ごとの重要性も含めながら簡単に解説します。詳しく知りたい方は「研修の目的と重要性」について深掘りした記事があるのでそちらを参考にしてください。

①新規採用人材の育成

採用したばかりの人材に基本的な業務を覚えてもらい、独り立ちしてもらうのが目的です。店舗スタッフは顧客と直接接する機会も多いため、社会人経験が浅い人には挨拶や電話対応といった基本的な業務も研修で教える必要があります。

②既存従業員のスキルアップ

すでに独り立ちして基本的な業務をこなせている従業員に向けた研修です。スキルアップする機会があることで従業員満足度の向上につながり、離職率低下にも効果が期待できます。

③顧客満足度の向上

顧客満足度はいかに顧客の期待を上回るかで決まります。ある程度の業務をこなせるようになった従業員にはさらに高い技術や接遇を身につけて、顧客のニーズを汲み取れるようになってもらいましょう。

④インバウンド需要への対応

少子化が進む日本ではニーズが高まり続けるインバウンド需要への対応力で、企業の成長が決まると言っても過言ではないでしょう。日本の食や文化、技術に注目が集まっている今、インバウンド需要に対応できる力は店舗にとって強みとなります。

⑤リーダー人材の育成

店舗のリーダーは店舗スタッフをまとめたり、管理業務を行ったりする重要な役割を担っています。現場の雰囲気やモチベーションに関わる場合もあるため、育成対象となる人材には状況に応じた振舞いができるようになってもらう必要があります。

⑥従業員のキャリア形成

飲食業や美容業などの現場では重いものを持ったり、立ちっぱなしだったりと身体に負担のかかる仕事内容であることが多く、体力面の不安から退職をする人も多い職種です。

そこで店舗研修を通して、従業員が現場から退き育成や管理の業務に移行できるようにキャリアアップをサポートすると、従業員が抱える体力面についての不安を取り除けるため、長く勤務してもらうきっかけになります。

店舗研修の種類

ヒューマンアカデミー株式会社が行った調査によると「社員研修の課題はない」と答えた担当者はわずか9％に留まり、多くの企業が研修について課題を抱えていることがわかります。

とくに多かった意見として「担当する人材不足」や「ノウハウ不足」があげられています。

とくに店舗運営では、店頭に立つ従業員がいないとサービスを提供できません。とくに人手不足の場合、研修で人手が取られてしまうのはかなりの痛手です。

そのため店舗研修を目的や内容で細分化し、より効率的な研修を実施することが課題解決の糸口となります。またすべてを内部で完結しようとせず、可能なものは外注化も検討しましょう。

社内の研修担当者が実施する

店舗研修で多いのが、自社で店舗研修を行うパターンです。空き時間をうまく活用して、先で触れたような「担当する人材不足」や「ノウハウ不足」などの課題を払しょくできれば、場合は社内でも研修を進められます。

社内で研修を実施すると、店舗で起きている課題を研修に反映しやすいことがメリットです。また研修の担当者が近くにいるため、研修生が不明点をすぐに聞けるのも利点と言えるでしょう。

マニュアル化できない「想い」や「信念」といった心の部分は現場や店舗を立ち上げた当事者たちでないと伝えられない部分があります。そのように「想い」などを伝えるための研修は内部で行うほうが効果的です。

たとえば美容業界の場合、以下の事例に示すような感覚が求められるスキルは、マニュアル化しづらいものです。

顧客をつくるにはカット技術のほかに「間」が大切ですね。お客さまとの距離感を取れないと、どんなに技術を磨いてもお客さまと共有ができません。僕はそれを「間感」と言っています。美容師はお客さまの身体に触れる仕事。好き勝手に触れていいわけじゃない。相手を感じながら仕事をすることがとても大事なんです。

引用：モアリジョブ｜Cocoon VANさん

以上のようなスキルを従業員に伝えたい場合は、社内の熟練者に研修を担当してもらうとよいでしょう。

社内で行う研修の詳しい方法については後ほど解説します。

外部に委託して研修を行う

委託が可能な研修は外部へ委託することをおすすめします。外部に委託すると経費がかさみますが、研修を行う人材の確保をする必要がなく、ノウハウや研修スキルの心配も軽減されます。

たとえば、前項で解説した6つのうちで「①新規採用人材の育成」や「②既存従業員のスキルアップ」を目的とした研修は、外部委託しやすいと言えるでしょう。これらの研修は、接客マナーや基本業務の遂行などに関する内容がメインであるため、外部の講師でも比較的教えやすいカテゴリーです。

また技術的な面でも店舗立ち上げ時点から外部企業と委託契約を結んでおけば、カットやマッサージといった技術面の委託もしやすくなります。

社内で行う店舗研修の手法3選

自社で行う研修は大きく3つの手法に分類されます。それぞれの特徴とメリット・デメリットを解説し、手法ごとに向いている研修をまとめました。

1.講義型研修

講義型研修とはOFF‐JT（Off The Job Training）とも呼ばれ、職場から離れ特別に時間や場所を取って行う研修のことを指します。

新入社員の場合、講義型研修では会社の理念や規則（ルール）、仕事の基礎などを学びます。またスキルアップ研修やマネジメント研修など、既存社員向けの研修にも用いられます。

厚生労働省が行った令和4年度「能力開発基本調査」によると、OFF‐JTを実施した企業は約70％で、多くの企業が研修の際OFF‐JTを取り入れているのがわかります。またコロナ禍以降、オンラインでの実施も増えてきています。

▼OFF‐JTの実施状況

講義型研修のメリット・デメリット

講義型研修のメリットは基礎的な知識やスキルを平等に教育できる点です。また店舗や部署が異なる従業員同士が交流するきっかけになります。

一方で研修のためにシフト調整が必要になる点や、一定のペースで進んでいくため理解度に差が生まれる点がデメリットです。しかしそのデメリットはOFF‐JTをe-ラーニングで実施すると克服できます。

e-ラーニングとは、インターネット動画でスキルや知識を学ぶ研修形態です。インターネット動画であれば、いつでもどこでも研修を受けられるため、自分のペースで学習を進められます。

2.実践型研修

実践型研修とはOJTとも呼ばれ、部署や店舗などで実際に仕事を進めながら先輩や上司から仕事を教わる研修を指します。実践を交えるため、主にオフラインで行う必要があります。

厚生労働省の調査によるとOJTの実施企業はOFF‐JTよりも若干少ないものの、約6割が取り入れています。

▼OJTの実施状況

画像出典：OJTの実施状況

OJTでは現場で役立つ具体的な知識や技術を身につけます。正社員でもパートでも必要なものであるため、雇用形態に関係なくOJT研修を行う企業が多く存在します。

OJTはある程度経験を積んだ、中堅社員以上が担当します。またより高い効果を出すためには個人の成長レベルや特性に合わせたマンツーマンでの実施が理想です。

実践型研修のメリット・デメリット

実践型研修のメリットは実践的な能力やノウハウを身につけられる点、そして個人の能力に合わせた指導ができる点です。OJTを担当する人と研修をされる人のコミュニケーションのきっかけにもなります。

ただ研修の効果が指導者の能力の采配による点や、指導者担当になった人の業務負担が大きくなる点がデメリットと言えます。

実施計画を立てる際は指導者側への配慮も忘れないようにしましょう。

3.対話型研修

対話型研修は店長やマネージャー、SV（スーパーバイザー）など、幹部候補生向けに行われることが多い研修手法です。

グループディスカッションやワークショップが中心で、自分で考えたり体験したりすることで能動的なインプットにつながります。講義型より集中力も続きやすく、受講者を飽きさせない工夫をしやすい研修と言えるでしょう。

似たものに体験型研修というものもあります。キャンプや謎解きといったさまざまなコンテンツを通してゲーム感覚で学べるため、今注目されている研修の手法です。新人研修や社員交流に用いられています。

対話型研修のメリット・デメリット

対話型研修のメリットは能動的に考える力を鍛え、自分の意見や考えを見直すきっかけになる点です。他の意見や考えを聞ける良い機会でもあります。

一方で大人数で実施する研修のため、大掛かりな業務やシフトの調整が必要です。休日を利用するか、店舗の場合は店舗を臨時休業にする方が実施しやすいでしょう。

研修手法３つの比較

解説した3つの研修手法は行う研修の内容や、目的によって組み合わせや使い分けをすることで、より研修の効果を高められます。

以下それぞれの研修手法におすすめの研修をまとめました。

美容業界の研修内容例

研修が必要な業種は数多くありますが、今回は美容業界を事例に解説します。

美容業界は技術力、ホスピタリティ力、コミュニケーション力、販売力などさまざまなスキルを必要とする業種です。そのため美容業界の方以外にも役に立つ内容です。

新入社員研修

社会人経験が浅い新入社員には、一般常識から研修します。あいさつや笑顔の作り方、返事といった基本的なことに加えて、電話が身近でなくなった世代には電話対応スキルの研修も必要です。

新入社員であっても店舗に立つ以上、来店客から見れば同じスタッフです。そういった意識づけもしなくてはなりません。

一般企業でも取引先を訪れた際など立ち振る舞いがチェックされることもありますが、美容業界は「美」を売る仕事であるため、顧客はより厳しい視点で見ます。髪型や服装、爪先などの身なりへの配慮も研修で教えていきます。

そして現場での基本業務の研修も行います。美容系の仕事では開店準備や閉店業務、使用した席やベッドの整頓、掃除などです。誰もが同じように行う作業なので、マニュアルを渡し流れにそって進めるとよいでしょう。

技術研修

技術研修では実際にお客様に提供するサービスの質を左右する技術の練習やチェックを行います。

美容業界ではカットやカラー、マッサージ、痩身や美顔器の操作が該当します。前述した講義型と実践型の研修手法を取り入れて行います。

講義型で基本的な流れや理論の部分を理解し、実践型で実際に行いながら身につけていくという流れです。

技術研修で注意すべき点が、閉店後や通常勤務後に行った場合です。カット練習などを会社や上司の指示で行った場合、残業代の支給対象になります。

口頭で指示していなくても、新人は勤務後に残って練習するのが当たり前という、暗黙のルールが店舗や企業の風習としてあれば労働時間の対象となる場合もあります。

厚生労働省がまとめた令和3年の賃金不払残業の是正結果によると、接客娯楽業は全体の2.5％と少ないながらも1,613人が賃金不払いと認められました。

▼賃金不払残業「業種別の対象労働者数」

技術研修を進める際、店舗責任者は十分に気を付けましょう。

接客・接遇マナー研修

店舗研修に欠かせないのが接客・接遇といったマナー研修です。

接客はお客様を不快にさせないよう、最低限のマナーをもって行うものです。一方接遇とは、おもてなしの精神でお客様ひとりひとりに合ったサービスを提供することを指します。

接遇には「挨拶・笑顔・身だしなみ・態度・言葉遣い」という5つの原則をまとめた「接遇5原則」というものがあります。

どれも基本的なもので難しいことではありません。ただ忙しいときや業務に追われているとき、閉店時間が迫ったときなど、つい意識が緩みほころびが出てしまう部分です。

講義型と実践型、対話型それぞれを取り入れた効果的な研修でしっかりと身につけてもらう必要があります。なお接遇スキルのレベルチェックには、サービス接遇検定という検定を活用するのもおすすめです。

販売スキル研修

アパレル系や一部物販を取り扱う店舗で働く場合には販売スキルも必要です。お客様の購入意欲を感じ取り、適切なタイミングでの声掛けといった販売のためのスキルやノウハウを学んでもらいます。

これには顧客心理を知ることが大切です。まず講義型で心理学を理解し、実践型や対話型による研修を繰り返します。消費者の購買に対する意欲と行動は時代とともに変わります。時代に合わせた接客ができるようにアップデートもしていかなければなりません。

また物販をメインとしない店舗では、お客様との信頼関係を築くことも大切です。カットのために行った美容室で興味もない物販を強くセールスされるとマイナスの印象を植え付けてしまい、失客する恐れがあります。

とくに新規のお客様に対しては、まずは信頼関係を築くことを優先し、無理に高額な商品を勧めないことが大切です。

新規のお客さまの場合はとくに、何回も通ってもらって、信頼関係ができてから初めて商品のことをお話するようにしています。エステに行くと高額な商品をすすめられるのではないかと、みんな身構えているので、おすすめするのは逆効果だと思っていて。信頼関係の下地があって良い商品だとわかっていただければ自然と商品は売れていくと思っています。

引用：モアリジョブ｜「Beauty＆Relax MAHANA」Mikiさん

外部に委託する場合のおすすめ研修会社3選

時間をかけて丁寧な研修を行いたいと思ってはいるけど、適切な人材もいないし、そもそも人的ゆとりがないという企業や店舗も多いのではないでしょうか。

今回は人手不足問題が顕著な美容系に強い研修会社を3社紹介します。もちろん各社、美容業種以外にもさまざまな業務への研修実績があり、各業種に向けた最適な研修を行ってくれます。

1.株式会社インソース

株式会社インソースは「あらゆる人が『働く楽しさ・喜び』を実感できる社会をつくる」を経営理念とし、講師派遣型研修や公開講座といった人材教育の事業を行う会社です。

事前アンケートを通じて企業や店舗ごとの最適な研修を提案し、400名を超える多彩な講師陣の中から自社に合った講師を推薦して貰えるなど、オーダーメイド型の研修を得意としています。

過去5年間で95社の美容系企業の研修実績もあり、変化の早い美容業界の事情にも精通していることが伺えます。接客力強化やマネジメントの研修のほか、Webマーケティング力の強化など店舗運営に必要なノウハウの研修までオーダー可能です。

料金は研修内容や種類によって異なります。

2.株式会社Confort

株式会社Confortは接遇や接客マナーを専門とする研修会社です。

長年接客や人材教育に携わってきた、歴15年を超える接遇コンサルタントが提案から実施まですべて1人で担当します。1人の講師が行うため、一貫性のある研修の実施が可能です。

現状や要望を踏まえて、フルオーダーの研修プログラムを提案してもらえます。また自社で接遇教育を作るための仕組みづくりのサポートも行っており、いずれは研修を内製化したいと考えている企業や店舗にもおすすめです。

研修ではサービススタッフのための接遇向上や電話対応、接遇・ビジネスマナーを学びます。研修時間は2時間から8時間まで1時間刻みで選ぶことが可能です。人手不足が深刻な店舗の研修にも取り入れやすいように、オンラインでの研修にも対応しています。アフターフォローは永久無料です。

3.有限会社ドゥエドゥ（deux et deux）

有限会社ドゥエドゥは現場力やチームワークのある人材、そして美のスペシャリストの育成に長けた研修会社です。

とくに上質な基本接客を身につけられる「新人教育コース」が人気です。売れるスタイリストになるためのベース作りをしたいと考えるサロンオーナーや教育担当から高評価を得ています。

サロンに必要な現場力の育成のほか、売れるための印象づくりやチームワークの大切さを学べる研修プログラムです。もちろんサロンごとに適した内容への変更にも対応してくれます。

コースは4時間までと6時間までの2コースがあり、人数や研修内容によって料金が異なります。

研修会社に外部委託する際に気をつけること

外部委託はコミュニケーションスキルの向上など、店舗で活躍する上で重要なスキルを体得できます。

研修を外部に委託することで懸念される点も踏まえながら解説します。

自社の研修の目的・ニーズを明確にする

まず研修を行う目的やニーズ、目標を明確にしましょう。

実施したい研修や研修を通して従業員にどのような成長を求めるのかなどを整理し、明確にすることで委託先を選定しやすくなります。

これらが曖昧なままでは委託先の選定も難しく、受講者も何を学んでよいか分かりません。

研修の目的や目標が複数に及ぶ場合には細分化し、それぞれに適した研修会社を選びましょう。委託までは手間も費用もかかりますが、そのほうがより効果的な研修を行える可能性が高いです。

細分化した上で、自社で行える部分については自社で行ってもよいでしょう。

研修会社や講師の実績を確認する

目的や目標を明確化したら、研修会社について調べます。

研修会社や研修を実際に行う講師の実績はどうなのかをチェックしましょう。同時にコンプライアンスや個人情報の管理面についても必ずチェックが必要です。

場合によっては自社の技術やノウハウを共有したうえで委託することも考えられます。自社が培ったものを外部に流出されないよう、研修会社選びには慎重を期することをおすすめします。

またどんなに実績がある研修会社でもすべての店舗に向いているとは限りません。研修会社の考えや研修の進め方などを、実際に研修を担当する講師に会って確認してみましょう。

店舗研修を成功させるポイント

店舗研修を成功させるためにはいくつかのポイントがあります。ここではとくに気を付けるべき3つについて解説します。

店舗研修の実施ポイントや注意点については下記記事でも解説しているので、参考にしてください。

研修の効果を測定しよう

研修を成功させるには、受講者がどれくらい変化したのかがわかるような効果を測定する仕組み作りが大切です。研修後にレポートを提出してもらい、研修での学びと目標を整理させます。そして実際に業務に活かせているかを注視しましょう。

継続的なスキルアップを図ろう

内部研修、外部研修に関わらず、研修は1回やって終わりではなく、継続的なスキルアップやモチベーションを保ち続けられるかも重要ポイントです。理解不足を感じたら再研修を行い、勤続の長い従業員にはキャリアアップを兼ねたレベルの高い研修を提案してみるのもよいでしょう。

研修内容を共有させよう

研修後にレポートを提出してもらうと、本人の自己理解を促すだけでなく、研修内容を従業員同士で共有できるメリットもあります。

レポート作成を通して、参加できなかったメンバーが理解できるように要点をまとめたり、独自の視点で感想をつづったりすると、視野を広げるきっかけになります。