美容室を経営するうえで、売上とともに意識したい指標が「利益率」です。しかし、利益率に問題を抱えているものの、何から取り組めばよいのかわからない人もいるのではないでしょうか。
利益率や原価率の目安や経費の割合を理解し、対策を講じれば利益率は上がります。本記事では、美容室の利益率や原価率の目安や経費の内容とともに、高利益にする方法について解説します。
美容室の利益率
利益率にはいくつかの種類があり、それぞれで示す意味が異なります。経営状況を正しく把握するためには、各種利益率について理解しなければなりません。ここでは、それぞれの利益率について解説します。
営業利益率
営業利益率は、美容室の本業における「儲け」を示す重要な指標です。この指標は、売上に対して営業利益がどれくらいの割合かを表します。営業利益率の計算式は以下のとおりです。
営業利益率(%)=営業利益/売上×100
営業利益は、売上総利益から販売費と一般管理費を引いて算出します。販売費と一般管理費には家賃や人件費、材料費、水光熱費など、美容室を営業するために必要な経費が含まれます。
「営業利益率」が高いほど、少ない経費で利益を出せている、つまり収入と支出のバランスが良い経営といえるでしょう。売上に対して効率よく営業利益を生み出している状態ともいえます。反対に、いくら売上が高くても、営業利益率が低ければ美容室の経営は厳しい状況かもしれません。経費削減や売上総利益の改善といった対策が必要になるでしょう。
粗利益率
粗利益率は、売上と原価のバランスを分析するための指標です。売上総利益が売上に対してどれくらいの割合かを示します。美容室の基本的な収益力を測れます。計算式は以下のとおりです。
売上高総利益率(%)=売上総利益(売上₋原価)/売上×100
この計算式の分子にあたる「売上−原価」が大きいほど、粗利益率は高くなります。美容室のサービス提供における、直接的な利益の大きさがわかります。粗利益率を改善するためには、薬剤の原価を抑えたり、客単価を上げて売上を伸ばしたりする取り組みが必要です。
経常利益率
経常利益率は、美容室の本業以外の収益も含めた、事業全体の利益状況を示す指標です。売上に対し、営業利益に営業外収益を加え、そこから営業外費用を差し引いた経常利益がどれくらいの割合かを示します。計算式は以下のとおりです。
経常利益率(%)=(営業利益+営業外収益−営業外費用)/売上×100
営業外収益の例としては、開催したセミナーの収入や専門学校での非常勤講師としての報酬、SNS運用から発生した収益などが考えられます。経常利益率が高いほど、全体の売上に対する営業外収益の割合が高い状態を示します。
営業利益が低いにもかかわらず経常利益率が高い場合、本業である美容室の営業で稼ぐ力は弱く、営業外の活動で収益を補っている状況といえるでしょう。
美容室の利益率や原価率の目安
美容室を経営するためには、自店の利益率や原価率が適正な水準にあるかを把握する必要があります。業界の基準を知ることで、経営状況の判断材料になるでしょう。
利益率の目安
厚生労働省が発表した中小企業実態基本調査(3.売上高及び営業費用 (1)産業別・従業者規模別表)から算出すると、美容室が含まれる「生活関連サービス業」の営業利益率は3.6%でした。
また、株式会社リクルートホットペッパービューティーアカデミーの調査では、美容室における店販商品の購入総額は年々増加する傾向が見られます。
カットやカラー、パーマといった基本的なサービスだけでなく、シャンプーやトリートメントなどの店販も利益率を押し上げる要素になっています。自店の利益率を業界の目安と比較しましょう。
美容室の原価率
美容室経営で利益を確保するためには、原価率を抑える必要があります。原価率とは、売上に対する経費の割合です。経費には、シャンプーやカラー剤などの材料費やスタッフの人件費、店舗の家賃、水道光熱費などが含まれます。
一般的には10%以下が理想とされていますが、店舗のコンセプトによって異なります。高級路線であれば、10%を超えるケースもあるでしょう。自店の基準を決めておくことが大切です。
経費を削減できれば、売上が同じでも利益率が上がります。原価率の管理が曖昧な場合、気づかないうちに経費を使いすぎてしまい、経営に影響を与える可能性があるでしょう。材料の仕入れにかかるコストや水道光熱費などを見直し、一回の施術にかかる原価を抑える工夫が求められます。
原価率の計算方法は以下のとおりです。
原価率=原価÷売上×100
原価率を定期的に計算し見直すことで、無駄な支出を減らし、健全な美容室経営を目指しましょう。
美容室の経費
美容室の経営を安定させるためには、売上だけでなく経費の管理も重要です。経費には、売上にかかわらず固定的にかかる固定費と、売上の増減によって金額が変わる変動費があります。
- 固定費:売上にかかわらず、固定的にかかる費用(家賃・人件費・通信費・広告費・水道光熱費など)
- 変動費:売上の増減によって金額が変わる経費(材料費・消耗品・雑貨・清掃用品・修繕費用・交通費など)
健全な経営をするためには、経費の種類やその割合を把握することが大切です。ここでは、それぞれの経費について解説します。
人件費
人件費は、美容室の経費の中で特に大きな割合を占める項目です。厚生労働省が実施した中小企業実態基本調査(3.売上高及び営業費用 (1)産業別・従業者規模別表)では、美容室が含まれる「生活関連サービス業」の経費全体のうち、人件費が占める割合は34.5%でした。
一般的には、美容室における人件費の割合は経費全体の40~50%程度といわれています。job tagによると、美容師の平均年収は379.7万円です。ただし、人件費は低くなればよいわけではありません。人件費の扱いについては次の章で詳しく解説します。
消耗品費
美容室ではシャンプーやカラー剤、パーマ剤、スタイリング剤など、施術に必要な消耗品を日々使用します。いずれもお客様へのサービス提供に欠かせないものです。タオルやヘアブラシ、ケープ、フェイスパッドなど、施術や接客に用いる各種備品も消耗品費として計上されます。
これらの費用は、一つひとつは大きくないものの、積み重なると無視できない金額になります。消耗品費の内容や使用料を把握し、管理することも、利益を確保するためには見逃せないポイントです。
地代家賃
店舗を借りる契約では、毎月の家賃だけでなく、契約期間や更新料、敷金・礼金といった初期費用や更新時の費用も考慮しなければなりません。美容室を運営するうえでの家賃比率は、一般的に売上に対して10%未満がひとつの目安といわれています。
例えば、店舗の売上が月150万円であれば、家賃は15万円以下に抑えたいところです。厚生労働省の中小企業実態基本調査(3.売上高及び営業費用 (1)産業別・従業者規模別表)によると、美容室が含まれる「生活関連サービス業」の経費のうち、家賃が占める割合は8.8%でした。売上規模に応じた適切な家賃の物件を選ぶことが、安定した経営の鍵となるでしょう。
水道光熱費
美容室特有の営業スタイルにより、水道光熱費は高くなる傾向があります。美容室では、シャンプーの際に水を多く使用するため、水道代がかさみます。ドライヤーやヘアアイロンといったスタイリング器具の使用頻度も高く、電気代も一般的な店舗より多くかかるでしょう。
水道光熱費を適切に管理するためには、日々の地道な節約が大切です。節水効果のあるシャワーヘッドを導入したり、エネルギー効率の良い設備へ変更したりするほか、営業時間外の無駄な電気使用を避けるなど、日々の節約意識と設備の見直しが水道光熱費の削減につながります。
広告宣伝費
美容室の認知度を高めて集客するためには、広告宣伝活動が欠かせません。チラシを作成してポスティングしたり、SNSで広告を出したり、ホームページを運営したりと、顧客獲得に向けた施策には費用がかかります。
広告宣伝費で無駄な支出を避けるためには、どのようなお客様に来てほしいかを明確にすることが重要です。そのうえで、ターゲットに効果的に情報を届けられる手法や媒体を選び、費用対効果を検証する必要があります。
減価償却費
美容室の設備投資費用として、減価償却費の計上が必要です。美容室で使用するシャンプー台や各種スタイリング器具、店舗の内装などは、長期間の使用により経年劣化し、価値が下がっていきます。
会計上、これらの設備や内装の取得にかかった費用は、一度に全額を経費とするのではなく、使用できる期間(耐用年数)にわたって分割して経費として計上します。これを「減価償却」といい、計上される費用が「減価償却費」です。
例えば、50万円で購入したシャンプー椅子が5年間使用できる場合、単純計算で1年あたり10万円の減価償却費として計上するイメージです。設備投資をする際には、事前に減価償却費を計算し、長期的な経費負担を把握しておきましょう。設備投資計画を立てる際は、減価償却費を含めた長期的なコストを把握しておくことが大切です。
その他の経費
これまで挙げた費用の他にも、美容室経営にはさまざまな経費が発生します。事業活動に伴う各種税金(固定資産税や事業税など)や、万が一に備える火災保険料、店舗を清潔に保つための清掃費などが考えられます。お客様用の駐車場を借りている場合は駐車場代、電話やインターネット回線の通信費、防犯のためのセキュリティ対策費なども経費です。
一つひとつは少額でも、積み重なれば経営を圧迫する可能性があります。定期的に経費の明細を確認し、無駄な支出がないか見直す習慣をつけましょう。
美容室を高利益にする方法
美容室の利益を高めるためには、売上を上げるだけでなく、コスト削減や生産性向上といった多角的な視点が必要です。ここでは、美容室を高利益にする方法について解説します。
人件費の削減は慎重に行う
人件費は美容室の経費の中で大きな割合を占めますが、安易な削減はリスクを伴います。単に給与を下げたり人員を減らしたりするだけでは、スタッフのモチベーションが低下し、離職率が増加する恐れがあります。
離職は、残ったスタッフの負担増だけでなく、サービス品質の低下や顧客離れを引き起こす可能性もあるでしょう。美容就業実態調査2024によると、美容師が転職した理由の1位は「給与に対する不満」でした。
また、新たなスタッフを採用し育成するには、コストと時間が必要です。人件費の削減を検討する際には、長期的な視点を持ち、スタッフの意欲や店舗運営への影響を十分に考慮することが重要です。
美容室「hair dress V.I.E.W」は、アシスタントを置かないことにより人件費を削減しました。
他のサロンよりも低価格の施術が維持できるのはアシスタントを一切雇わないでマンツーマンにしたからです。人件費をかけないことがコスト削減に繋がりましたね。
引用:モアリジョブ|hair dress V.I.E.W オーナー 鎌田竜也 さん
美容師の給料の決め方は以下の記事で詳しく解説しています。
消耗品の仕入れを見直す
日々の営業で使用する消耗品の仕入先選定から在庫管理、運用方法まで見直すことで、着実なコスト削減が期待できます。具体的に挙げられる対策は以下のとおりです。
- 仕入先の比較検討:複数の仕入業者から見積もりを取り、品質と価格を比較検討する
- 共同仕入れの実施:近隣の美容室や同業者と連携し、共同で仕入れを行うことで、大量購入による割引を受ける
- 在庫管理の徹底:月ごとの使用量を正確に把握し、過剰な発注や在庫切れを防ぐための在庫管理を徹底すること
- リフィル製品(詰め替え用品)の活用:シャンプーやトリートメントなどで詰め替え用製品を活用し、容器代を節約する
- タオル管理の効率化:リースや業務用クリーニングのコストと、自店舗で洗濯する場合の手間や負担を比較検討する
株式会社One Bloomは、人件費以外の経費をどれだけ削れるかを追求し、利益を向上させました。
コスト感覚を持って業務を行うことです。うちではカラー剤も1g単位で材料費を計上しています。スタッフが薬剤を調合中、少しでも多く感じたら「それ作りすぎじゃない?」と厳しくダメ出ししますよ。経験や勘に頼った「これくらいで良いだろう」じゃなくて、数字に基づいたルールを示し、確実に実践できる環境をつくることが大切です。
引用:モアリジョブ|株式会社One Bloom 代表取締役 津賀雅也 さん
広報手段を見直す
費用対効果を意識し、効果的な広報手段を選択すれば、広告宣伝費を削減できます。具体的に挙げられる対策は以下のとおりです。
- SNSの活用:X(旧Twitter)やInstagram、TikTok、LINEなど、無料で利用できるSNSを活用して店舗の魅力や情報を発信する
- 口コミの促進:既存のお客様に口コミやレビューを促し、広告費をかけずに新規顧客を呼び込む
- デジタル広告の効率化:Google広告やFacebook広告のターゲット設定を細かく行い、無駄な広告費を削減する
- 地域密着型の宣伝活動:地域イベントへの協賛や地元企業との連携を通じて、低コストで効果的な宣伝を行う
ただし、口コミの促進で「高評価をすると割引」のように、何らかの対価と引き換えに良い評価を依頼する行為は、景品表示法(ステルスマーケティングに関する告示)に抵触する可能性があるため注意が必要です。
また、リピーターを増やす取り組みも広告宣伝費の削減につながります。リピーターが増えれば、広告費への依存度を下げられます。そのためには、接客や施術のクオリティを高めてお客様の満足度を上げることが重要です。
来店後にメールや公式LINEなどを通じてお客様との関係性を維持する仕組みを作ることも有効でしょう。美容室「THE CENTRAL」は、バーベキューイベントを開催し、新規顧客数が増えるのと同時に、リピート率向上にもつなげました。
バーベキュー大会や、開店1周年、2周年パーティーといったイベントを定期的に開催しているんです。お客さまが友達を誘って足を運んでくださるので、毎回100人くらいの規模になります。イベントをきっかけにお店を気に入っていただいた方が、後日髪を切りにご来店されることも多く、好循環が生まれていますね。
引用:モアリジョブ|THE CENTRAL ゼネラルマネジャー 小嶋猛 さん
美容室での集客方法については、以下の記事で詳しく解説しています。
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自社によりマッチした人材を採用する
採用段階でのミスマッチを防ぐことが、長期的な視点での生産性向上とコスト削減につながります。自社の社風や求めるスキルと合わない人材を採用した場合、早期離職につながり、再度採用活動を行うためのコストが発生します。
既存スタッフの負担が増えたり、チーム全体のモチベーションが低下したりするなど、生産性にも悪影響を及ぼす可能性もあるでしょう。長く活躍し続けられるスタッフがいることは、店舗の安定と成長の基盤となります。
「どのような人材を採用すれば利益向上につながるのか」「どのような人材が自社の社風に合っているのか」を明確にしたうえで、事業計画に合わせて採用計画を立てることが大切です。自社にマッチした人材を採用できれば、採用費の削減だけでなく、売上向上にもつながるでしょう。
自社にマッチした人材を採用するためには、採用手法の見直しも必要です。人材紹介や総合型の求人サイトなどの採用単価が高い手法ではなく、長期的にみて採用単価が下がる取り組みを選択するとよいでしょう。採用ページの運用やSNSでの情報発信などは、採用ブランディングにつながるため、長期的に見ればコストを抑えた採用につながります。
リタ株式会社は、自社の理念に共感する人材を採用し、企業としての成長につなげました。
いい人材が集まってくれたことが、とても大きいと思っています。弊社の理念に共感し、お店を展開していくことを一緒に楽しみながら成長してくれるスタッフが揃ったときに、急激に成長をしたと感じます。
引用:モアリジョブ|リタ株式会社 営業最高執行責任者 小森谷亮太 さん
組織として成長するためには、自社で能力を発揮し、活躍できる人材かどうかを慎重に見極めることが大切です。リジョブでは、自社に合った求職者に出会うためのノウハウを提供しています。手順を詳しく知りたい場合は、無料でダウンロードできる下記の資料をご覧ください。
人材育成により生産性向上を図る
限られた人員や設備といったリソースの中でも、スタッフ一人ひとりのスキルアップを支援し、能力を最大限に引き出せば、美容室全体の生産性を高められます。具体的に挙げられる対策は以下のとおりです。
- 技術研修の定期実施:カットやカラーのスキル向上を目的とした社内研修や、外部講習への参加機会を定期的に設ける
- 接客スキルの強化:お客様への提案力やコミュニケーション能力などの接客スキルを強化するためのトレーニングを実施する
- マルチタスクの推奨:アシスタントでも受付や在庫管理など複数の役割を担えるよう教育する
- 成果を評価する仕組み:売上目標達成や顧客満足度に応じたインセンティブ制度を導入する
モチベーションの維持・向上につながるでしょう。
計画的な人材育成への投資は、スタッフのモチベーションの維持・向上を促し、結果として美容室全体の生産性向上につながるでしょう。
美容室「kaut」では営業中に教育することにより残業を無くし、学習効率も向上させました。
練習に100%集中できるからです。私が若手の頃は営業後の深夜練習が当たり前で、終電で帰ってから3時間ほどの睡眠で出社する毎日を過ごしていました。
そのため、常に疲れていてサロンワークで一杯一杯になり、練習になかなか身が入りませんでした。同じ内容のレッスンでも体力がある状態で行ったほうが、覚えがよいに決まっています。
引用:モアリジョブ|kaut 代表 前田浩明 さん
IT化により業務効率化を図る
IT化を推進すれば、これまで手間や時間がかかっていた業務を自動化・効率化し、スタッフが接客や施術といった本来の業務により集中できる環境を整えられます。具体的に挙げられる対策は以下のとおりです。
- 予約システムの導入:オンライン予約システムの導入により、電話対応の負担を減らし、24時間いつでも予約が可能になりお客様の利便性を向上させる
- レセプションのIT化:受付や会計業務をタブレットやPOSレジシステムなどを導入し、お客様の待ち時間削減や、受付スタッフの負担軽減につなげる
- 売上管理ツールの活用:売上や在庫状況をリアルタイムで把握できる管理ツールを導入し、経営判断を迅速化する
- 顧客データベースの整備:来店履歴やお客様の好み、施術内容などをデジタルデータとして管理し、リピート率を高めるための接客に活用する
- 勤怠管理の自動化:スタッフの出退勤記録やシフト管理をクラウド型の勤怠管理システムで行い、管理業務の効率を高める
ITツールを効果的に活用すれば、予約管理から会計、顧客管理、勤怠管理に至るまでの業務を効率化でき、生産性向上につながります。美容室「ALBUM SHIBUYA」はレセプションのIT化によって、人件費を抑えつつ質の高い接客を提供する仕組みを構築し、競争力のある価格設定を可能にしました。
再来店以降は電話番号と生年月日を入れていただければ受付終了です。スタイリストがレセプションの仕事をすると、どうしてもお客様から離れる時間ができてしまいますが、まずそれがなくなりました。
顧客管理もすべてアプリなのでスマホひとつでできるので施術以外の仕事が楽になりましたね。それにより人件費のコストも圧縮されて、いまの価格を実現することができました。
引用:モアリジョブ|ALBUM SHIBUYA トップスタイリスト兼マネージャー 積大輔 さん
まとめ
利益率を測る指標には、営業利益率や粗利益率、経常利益率の3つがあります。厚生労働省が発表した中小企業実態基本調査によると、美容室が含まれる「生活関連サービス業」の営業利益率は3.6%でした。
美容室の経営では、利益率だけでなく原価率も重要です。原価率とは売上に対する経費の割合で、経費には人件費や消耗品、店舗の家賃、水道光熱費などが含まれます。原価率は一般的には10%以下が理想とされていますが、店舗のコンセプトによって異なります。
美容室の利益を高めるためには、売上を上げるだけでなく、以下のことに取り組む必要があります。
- 人件費の削減は慎重に行う
- 消耗品の仕入れを見直す
- 広報手段を見直す
- 自社によりマッチした人材を採用する
- 人材育成により生産性向上を図る
- IT化により業務効率化を図る
利益率を高めるためには、本記事で解説した方法を参考に、自店の状況を把握したうえで、必要な対策を講じましょう。

- 執筆者情報
- 田仲ダイ(Tanaka Dai)