人手不足による倒産件数が増える理由は?対策事例も紹介!
2024年も2023年に引き続き、人手不足に直面する企業が増加傾向です。残業時間の制限がきっかけで起こった2024年問題や生産年齢人口の減少が、人手不足による倒産件数が増加する主な理由となっています。
コロナ禍からの経済活動の再活性化で人手不足が深刻さを増し、「正社員不足」を訴える企業が増加している。特に、2024年問題や少子高齢化による生産年齢人口の減少などが、人手不足に拍車をかけている。
アンケート調査では、「正社員不足」の企業は約7割(69.3%)に達し、前年(66.5%)からさらに悪化した。
とくに生産年齢人口の減少は今後も続くと予想されているため、現状は人手に恵まれた企業でも将来的には人手不足で倒産する潜在的なリスクを抱えています。これからの生産年齢人口の減少に備えて、早めに人手不足対策に取り組むことが重要です。
本記事では、人手不足による倒産件数が増える理由や対策についてデータや事例を交えて解説します。
人手不足による倒産件数が過去最多
帝国データバンクの調査によると、2023年は人手不足を原因とした倒産が過去最悪を記録しました。
▼人手不足による倒産件数の推移
建設や物流企業の倒産が占める割合が50%を占めています。これらの企業で人手不足が深刻化する要因として、2024年4月に時間外労働の上限規制が適用されたことが挙げられます。
さらにサービス業でも人手不足による倒産が増えています。たとえば東京商工リサーチの調べによると、2024年には美容室の倒産件数が過去最多を更新するペースです。
▼美容室の倒産件数の推移
美容室が倒産する要因の1つにも建設や物流と同様に、人手不足や人件費の上昇が挙げられます。さらに水道や光熱費、資材関連の価格上昇が追い打ちをかける形になっています。価格転嫁をすると、顧客が減少するケースもあり、今後も倒産が続く見込みです。
人手不足と人件費の上昇で美容師の確保も難しくなるなか、水道・光熱費や美容資材の価格も上昇し、カット料金の値上げが避けられない状況にある。実質賃金のマイナスが続くなか、値上げは顧客の足が遠のく要因になりかねず、美容室の倒産はしばらく増勢が続く可能性が高い。
人手不足を解消するためには、人件費を上げて人材を確保することが有効な手段です。美容室の場合、カット料を値上げして、人件費をサービス料に価格転嫁する必要があります。
しかし物価上昇の影響で実質賃金がマイナスに傾いている現在、カット料を値上げすると顧客が来なくなるため、人件費を上げづらい状況に陥っているようです。
人手不足による倒産件数が増える理由
主に次の理由で、人手不足による倒産件数が増えていると考えられます。
- 生産年齢人口が減少しているから
- 採用が難しくなっているから
- 人件費をカバーできないから
- 好条件で働ける企業に人材が偏るから
- 個人で働く人が多いから
各項目について解説します。
生産年齢人口が減少しているから
生産年齢人口とは、15~64歳の労働の中核となる人口を指します。内閣府の「令和4年版高齢社会白書」によると、2000年以降は生産年齢人口が減少傾向にあることがわかります。
▼各年代の人口推移
2065年にはピークだった1995年の約半分にまで減少して、4,529万人になると予測されています。生産年齢人口が減少すると、各企業で働く人の数も減少するため、日本社会全体が人手不足になる可能性があります。対策を講じなければ、今後もますます人手不足による倒産が増加するでしょう。
採用が難しくなっているから
業界によっては採用が難しくなっていることが人手不足につながっているようです。業界ごとの採用難易度を把握するためには、有効求人倍率が1つの基準になります。東京労働局が示したデータを参考にすると、建設関連の職業や保安職、サービス業などが有効求人倍率が4倍以上を記録しており、人材を採用することが難しいと考えられます。
▼職種別の有効求人倍率(東京ハローワーク)
また厚生労働省が運営する「jobtag」を使って調べたところ、有効求人倍率の高い主なサービス業は次のとおりでした。
職種 |
有効求人倍率 |
理容師 |
15.29倍 |
美容師 |
5.66倍 |
メイクアップアーティスト |
5.66倍 |
柔道整復師 |
3.60倍 |
飲食チェーン店店員やレストランのホールスタッフ |
3.06倍 |
ホテルの接客担当 |
2.74倍 |
有効求人倍率の高いサービス業には国家資格の取得が求められる職種が目立ちます。国家資格が必要な職種の場合、資格を取らずに働ける職種よりも採用できる人材の母数が少なくなるため有効求人倍率も高くなると考えられます。
人件費をカバーできないから
現在、高騰が続いている人件費をカバーできずに人材不足に陥るケースもあります。とくに財務状況が苦しい中小企業は、内部留保を抱えた大企業よりも人材確保に苦戦を強いられます。コストを人件費に割く余裕がないため、賃上げを実現できずに人材を確保できないことが多いようです。
人手不足が深刻化する中、企業が生産性を高めていくための人材確保には賃上げが不可欠となる。しかし、財務に余裕の乏しい中小企業にとっては固定費の上昇を伴う賃上げの継続は容易ではない。実体経済が成長しないまま賃上げ圧力が強まれば中小企業の経営は苦しくなり、仕事が増えても利益が出にくい「利益なき繁忙」状態になると予想する声もある。
引用:中小企業を襲う「利益なき繁忙」 日銀、4月のさくらレポートは全国9地域のうち7地域で判断を引き下げ|東京新聞
また人件費の上昇を商品やサービスに価格転嫁しづらい中小企業も、人件費の高騰で人手不足に陥るケースがあります。
「原材料の値上げ分は販売価格に転嫁をせざるをえません。一方で人件費をどれだけ盛り込んでいいのかは…」
人手不足などを背景に賃上げの動きが広がる一方で、中小企業からは人件費を含んだ価格転嫁は難しいという声があがっています。
好条件で働ける企業に人材が偏るから
総務省が発表した資料によると、より良い条件を求めて転職をする人材が増加傾向です。
▼前職の離職理由別 転職者数
条件の良い企業に人材が移動するため、報酬や福利厚生、職場環境などで好条件を提示できない企業からは人材が離れていきます。結果的に、好条件を提示できる一部の企業に人材が偏り、人材不足に悩まされる企業がでてきます。
また企業間だけではなく、業界間での人材の偏りもみられるため、人手不足の状況も業界によってばらつきがあります。たとえば美容業界は、体力や健康、経済的なことを理由に異業種に人材が移るケースが多いようです。
▼体力や健康面に不安を感じて他業種に転職した事例
待ち受けていたのは厳しい現実。長時間労働の中で不規則な生活を続けたことが原因で、体調不良が続くようになった。
「アシスタントとして3年働きましたが、食事もまともにとれない環境だったので、健康状態はボロボロに。これ以上続けるのはまずいと思って、美容師を辞めることにしました」転職を決意した際、「美容系の仕事に就くことは一切考えなかった」という。
「まずは体調を優先しようと思ったので、ワークライフバランスが整いやすい仕事はないか探しました。
引用:美容師から建設業界の作業員へ。働きやすさ重視で選んだ仕事を楽しむための心掛け「現場の雰囲気は自分でつくれる」|女の転職type
▼経済的な理由で美容師を辞めた事例
大木さんが辞めたのは、長時間労働にもかかわらず、給料が安すぎるためだった。アシスタントはマネキンやカットモデルを相手にヘアカットの練習を積んでいく。朝8時に出社し、退勤は夜10時過ぎ。“自主練”という形でもっと遅くまで残る人も多かった。
引用:引用元:1日14時間以上働いても「手取り15万円」 美容師らの“苦境”|Yahoo!ニュース
人手不足の状況は業界ごとに異なるため、各業界の現状を分析して対策を講じることが重要です。次の記事では、業界ごとに人手不足の現状と対策を紹介しています。
個人で働く人が多いから
昨今は個人事業主やフリーランスとして、個人で働く人が増えています。ランサーズの「フリーランス実態調査2021」によると、日本のフリーランス人口は2018年よりも2021年の方が500万人多いことがわかりました。
▼日本とアメリカにおけるフリーランスの数
日本の場合は労働人口の24%がフリーランスであるのに対して、アメリカは労働人口の35%がフリーランスです。そのため仮に日本もアメリカのように個人で働く人が増えれば、今後もフリーランスの増加傾向が続くと考えられます。
また中小企業庁の資料によると、個人事業者数が多い業種は小売業や飲食、生活関連サービスなどの業種です。
▼業種別の個人事業者数
※中小企業庁「中小企業白書」を参考に作図
個人事業主やフリーランスが増える背景の1つとして、インターネットを使えば個人でも多くの顧客に商品やサービスをアピールできる環境が整っている点が挙げられます。実際に、SNSのTikTokを活用して集客に成功している美容師も存在します。
美容師としての技術も磨きながら、TikTokに関する有料のセミナーやサロンに通って見せ方を研究した。「この動画はなんでバズったのか?」を考え、自身のアカウントで実践を重ねた。
2022年2月、ブリーチなしで、まるでブリーチをしたかのような髪色に仕上げた施術例を紹介した投稿が「バズった」。宮本さんによると、当時約150万再生を突破した(※2023年5月現在、200万再生を超えている)。それ以来ずっと満席状態が続く。
引用元:下積みヤメたら「月収130万円」に。美容師キャリアが激変し始めた…キーはTikTok、インスタ活用|BUSINESS INSIDER
個人事業主やフリーランスが増える傾向は今後も継続する可能性があるため、業務委託契約で人材を確保するケースも多くなるでしょう。
人手不足対策
人手不足への対策を講じる場合、まずは離職の防止や採用力の強化などの人材確保の基本を押さえることが大切です。具体的には、次のポイントを抑えると人手不足対策の基本をカバーできます。
- スタッフの採用率を上げる
- スタッフの離職率を下げる
- 業務の効率化を図る
まず採用率を上げるためには、採用ターゲットに合わせた集客方法を検討したり、求職者が求めているニーズを理解したりすることが大切です。たとえば美容師の場合、ノルマを課されたくないと考えているケースが多いようです。そのニーズを汲み取り、ノルマを廃止した美容室もあります。
うちのお店ではスタッフに物販のノルマも課しておらず、基本的にはノーセールスです。これはスタッフの負担削減の意味もありますが、お客さまからみたときに、あのスタッフが良かった、悪かったという印象をなくしたいからなんです。みんなが同じサービスを提供できるというスタンスを大切にしています。
またスタッフの離職率を下げるためのポイントとして、労働条件の改善や能力評価の適正化などが挙げられます。とくに個人的な感性を大切にする人材が多い美容業界において、安易に評価基準を定型化してしまうとスタッフの不満につながる可能性があるため注意が必要です。
人をカテゴライズすることで思考を簡略化し、定型の評価を振りかざすことは、多様性を奪います。特に、うちはアートに特化したネイルサロンですから、個性が強く感覚の鋭い、アーティスト人材が多いんです。コミニュケーションを怠ってしまうと、チームはすぐに崩壊してしまう。従って、このプログラムを通して、個別性の高いスタッフ育成をストレスなく行うための手法を学んでいくのです。
コミュニケーションを取りつつ、スタッフの意見と評価基準のバランスを取りながら能力評価をすると、離職率の改善につながる可能性もあります。
業務効率化を進める場合は、まずはITの導入を検討するとよいでしょう。サービス業でIT化を進める場合、たとえばポスレジを導入したり、インターネットによる予約システムを導入したりする方法が考えられます。
ポスレジを導入して売り上げを日次で把握。書類はドロップボックスで共有し、イントラネットを整備して情報網も一括管理。全店舗の予約状況はパソコンで把握できるようにしました。そして月次決算を正確に出すところまで精度を高め、パソコン1台あれば施術以外の仕事はすべてこなせる環境を整えたんです。
ここでは倒産を防ぐための人手不足対策の一部を紹介しました。さらに詳しい内容を知りたい場合は、次の記事を参考にしてください。
人手不足による倒産を避けるための対策事例
採用力の強化や離職の防止に取り組んでもなかなか人手不足が解消しない場合は、他社の事例を参考にするのもおすすめです。
厚生労働省の労働白書によると、人手不足の緩和に向けた企業の取り組み内容について割合の高いものから順に5つ上げると次のとおりでした。
- 求人募集時の賃金を引き上げる 68.2%
- 中途採用を強化する 67.2%
- 定年の延長や再雇用等による雇用継続を行う 59.3%
- 求人募集時の賃金以外の労働条件を改善する 50.0%
- 新卒採用を強化する 47.0%
以上から実際に行われた人手不足対策は業務効率化に関連した施策よりも、採用率アップや離職率改善につながる施策が中心であることがわかります。
そこで本項では、人手不足による倒産を避けるための対策について採用率アップや離職率改善を目的として行われた事例を6つ紹介します。美容業界の事例を紹介するので、どうぞ参考にしてください。
ブランクのある人材を採用する
カット&カラーのメンテナンスサロン「Choki Peta」はブランクのある休眠美容師の採用に取り組み、多くの人材採用に成功しました。
美容室は人手不足が深刻です。美容師免許は持っているけれど、働く時間を確保するのが難しい…という方が多いことに着目しました。子育て中で長時間働けない、ブランクのある休眠美容師の採用にいち早く取り組みました。おかげさまで毎月40人ほどのご応募をいただいています。
スタッフは家庭の事情に合わせて勤務形態や勤務時間を選べるので、ライフワークバランスを整えやすいのも魅力です。
勤務形態も勤務時間も、その方の事情に合わせて組み立てられるのが、『Choki Peta』の強みです。ほとんどの店舗でフルタイム勤務は10時から18時ですが、パートタイムでしたら1日3時間以上、お子さんや介護などの事情があれば時短勤務も可能です。
育児や介護などの事情で長時間働けなくなっても、「Choki Peta」であれば継続して働ける環境が整えられています。ライフイベントのタイミングで美容室を辞めるスタッフを抑制できることが離職防止につながり、人材不足を防げます。
業務委託契約で雇用する
フリーランスや個人事業主など個人で働くスタイルを選ぶ人材が増えている現代では、業務委託契約で人材を確保するのも1つの手段です。美容サロン「afrodite」は業務委託契約をうまく取り入れることで、円滑なサロン運営を実現しています。
すべてのスタッフを業務委託契約で雇用しています。ただし、普通の業務委託とは違い、
「業務委託と教育サロンのハイブリット」が目的。業務委託というと個人でお客さまと一対一の関係を築くイメージが大きいですよね。「afrodite」はその考えではなく、すべてのお客さまはスタッフ全員の担当であるという精神を持つようにしています。
たとえばお出迎えやお会計、シャンプーなど、担当者本人が忙しい場合はお客さまをお待たせするのではなく、手の空いているスタッフがサポートします。
業務委託契約を結んだスタッフには、しっかりと教育をする時間をとって個人プレイではなくチームでサロンワークを進められる体制を整えているのも特徴です。また勤務時間を自由に決められる体制を整え、業務委託で自由な時間に働けるようにしています。
一方で休みや働く時間を自分で自由に決められるなど業務委託契約の利点は取り入れるように。そうすることでスタッフにとってもお客さまにとっても満足できる場所になっていると思います。
自由に働ける体制を整える
ショート・ボブ専門美容室「CHOUCHOU」はスタッフが自由に働ける体制を整えることで、離職率ゼロを達成しました。
当店では、一定水準まで売り上げを伸ばしたスタッフさんは自由出勤、自由シフトのフレックス制になります。前日まで予約が入らなければ休んでもいいし、早く仕事が終わったら定時までいなくてもいい。空いた時間は家族と過ごす時間を大切にしてください、というスタンスなんです。
スタッフのほとんどが子どものいる女性であり、子育てと仕事を両立させやすい点が離職防止につながっているようです。営業時間が短いことやに日曜定休であることも、スタッフの負担軽減になります。
まずは営業時間が9:00~17:00までと短く、日曜日定休であること。何か予定があっても、他のスタッフさんが働いているのに…と思うとちょっと休みにくいですよね。そんな精神的な負担を軽減したいと考えて日曜定休に決めました。
短時間正社員制度を導入する
白髪染め専門店「Age」では短時間正社員制度を導入して、子育て中の人材確保に成功しています。
あとは週30時間の勤務でも正社員になれる、短時間正社員制度を導入しています。福利厚生がまだまだ整っていない会社が多いなか、短い勤務時間でも正社員になれるのはメリットがとても大きいのではないかと思いますね。子育て中の方などにとても好評です。
実際に短時間正社員制度を導入することで、離職の抑止にもつながっています。サロンの設備やシステムを整えることで、従業員への負担も軽減しているようです
離職率が極端に低いです。試用期間にやめてしまう方は何人かいましたが、正式採用後に辞めたのはひとりだけ。最初はふたりからのスタートですが、今は44人のスタッフが働いてくれています。ほかのカラー専門店から転職してきたスタッフに聞くと、施術に入る回数が少ないのと、オートシャンプーなどにより体がとても楽になったということでした。
スタッフ間のコミュニケーションを大切にする
美容サロン「 Lusso」は社員間のコミュニケーションを促進して、離職率ゼロを達成しています。
スタッフと会社の方向性のずれが離職率につながると思っているので、社員旅行や花火、キャンプ、スタッフ総出での大掃除などのイベントも定期的に行うようにして、スタッフ間のコミュニケーションは大切にしています。さらにほぼ毎月スタッフと個人的なミーティングをするようにして、みんなの前では言えないような悩みなどを聞いたり。
スタッフ間でコミュニケーションを取れるイベントを企画したり、個人ミーティングを開いたりして、
離職を予防しているようです。今後は店舗数を増やすためにも、多様な働き方に対応できる体制を整えていくことを目標にしています。
たとえば年齢を重ねれば体力的にきつくなるのでぴったり8時間営業のお店や、フリーランスの働き方、二束のわらじを履く人も働けるお店など、美容師が多様な考え方、生き方をできるようなお店を展開していきたいと思っています
条件面を丁寧に説明してミスマッチを防ぐ
ネイルサロン「 a vela tokyo」は採用選考前にサロン見学の機会を設けたうえで、雇用形態や給与、サロンのスタイルなどについて丁寧に説明しています。
選考に進む前に条件やサロンについての説明を丁寧に行う、サロン見学の機会を必ず設けることです。このステップによって採用後のアンマッチを防ぎ、気持ちよく働けるように心掛けています。
サロン見学では30~60分ほどをかけて、設備や道具、雇用形態、給与体制、お店のスタイルなどについて説明します。サロン見学の終わりに「もし興味があったら名刺のアドレス宛に連絡をください」とお伝えをして、選考に進むかどうかを本人に委ねるようにしています。
応募者はサロンの内情を理解したうえで選考に臨めるため、採用後のミスマッチが起きづらく離職による人手不足のリスクを抑えられています。技術チェックの際は、施術のみではなく会話についてもチェックして、サロンにマッチした人材を採用できるように努めています。
ワンカラーとオフを、私の手で実践してもらいます。緊張感があるなかでの施術は、その方の本当の力をチェックできるので、とても大切です。
ちなみに施術の最中にも気になったことをいろいろと質問しています。施術しながらの会話の対応力は、ネイリストには欠かすことができない力なので重要なチェックポイントですね。
またミスマッチを防ぐためには、求める職種についてなるべく多くの母集団を抱える求人サイトを活用するのもおすすめです。母集団の数が多いと、そこから求めるスキルや資格などの条件面を絞って、自社にマッチした人物に応募してもらいやすくなります。
リジョブは美容・ヘルスケア業界の特化型求人サイト。美容・ヘルスケア関連の職種で人材を募集したい方におすすめです。専門スキルを持った求職者が多く登録しているため、希望の専門職から自社にマッチした人材を募集できます。ご興味がある場合は、下記より詳細をダウンロードして、どうぞご覧ください。
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まとめ
本記事を総括すると次のとおりです。
- 日本全体が人手不足が進んでおり、求職者に対して魅力的な賃金や労働条件を提示できない企業の倒産が相次いでいる
- 美容やエステ、ヘルスケアなどの店舗型のサービス業でも人手不足問題は深刻化している
- 賃金アップを検討することも大切だが、スタッフが働きやすい職場づくりやミスマッチを防ぐ採用などで対策を講じることも重要
人手不足が深刻化する日本において、美容やエステ、ヘルスケアに関連したサービス業も例外ではありません。今後は、ますます15~64歳の生産年齢人口が減少するため人手不足で倒産する企業が増える可能性があります。離職防止や採用力強化に取り組み、人手不足による倒産を防ぎましょう。
- 執筆者情報
- Bizリジョブ編集部