ヨガ教室を開業する流れとは？開業までの流れや集客のポイントを解説

ヨガ教室やヨガスタジオの開業を考えているものの、何から手をつければよいかわからず、不安を感じている人もいるのではないでしょうか。ヨガ教室やヨガスタジオの開業は、手順を一つひとつ着実に進めれば、決して難しいものではありません。

本記事では、ヨガ教室の需要や開業形態、具体的な開業の流れとともに、成功するためのポイントや活用できる補助金について解説します。

ヨガ教室やヨガスタジオの需要

健康志向の高まりや運動不足を感じる人の増加により、ヨガ教室やヨガスタジオの需要は、今後も伸びていくと予想されます。SDKIの調査によると、ピラティスとヨガスタジオの市場規模は2022年時点で1,280億米ドルと評価され、2035年までには2,700億米ドルになると推定されています。

その背景にあるのが、多くの人が感じている運動不足です。スポーツ庁の調査によると、運動不足を「感じる」（「大いに感じる」＋「ある程度感じる」の合計）と回答した人の割合は約77.9％にのぼりました。特に30代～50代では、約8割以上が運動不足を感じています。

J-Net21の調査によると、ヨガ教室の積極的な利用意向率は15％でした。しかし、「ぜひ利用したい」と「どちらかといえば利用したい」などの消極的な利用意向率は39％と高く、潜在的な顧客層が厚いことがわかります。

令和3年社会生活基本調査によると、女性がしているスポーツの中ではヨガの割合が高く、人気を集めていることがうかがえました。また、SDKIの調査によると、ピラティスとヨガスタジオ市場では、小規模な企業が最大のシェアを占めると予測されています。

これらのデータから、ヨガ教室やヨガスタジオの需要は今後も拡大していく見込みです。

ヨガ教室やヨガスタジオの開業に必要な資格

ヨガ教室やヨガスタジオを開業するうえで、法的に必須となる資格はありません。資格がなくても、誰でもヨガ教室やヨガスタジオを開業できます。

しかし、ヨガインストラクターとしての知識や技術を証明する資格を取得すると、自身のスキルの証明やお客様からの信頼を得られるなど、多くのメリットがあります。ヨガ教室やヨガスタジオに活かせる代表的な資格は、以下のとおりです。

• 全米ヨガアライアンス RYT200 / RYT500
• 認定NPO法人日本ヨガ連盟認定ヨガインストラクター
• AJYAヨガインストラクター資格（3級～1級）
• JYIA認定ヨガインストラクター資格

資格によって講座の期間や内容、費用は異なります。自身の目標や指導したい内容に合わせて、適切な資格を選ぶとよいでしょう。

ヨガ教室やヨガスタジオの開業形態

ヨガ教室やヨガスタジオを開業する際の営業形態には、主に以下の5つのパターンが存在します。

• 自宅
• 貸店舗
• 賃貸マンションの一室
• レンタルスペース
• オンライン

ここでは、それぞれの開業形態について、解説します。

自宅

自宅の一室を利用して開業する方法です。大きな設備投資が不要で、騒音も少ないヨガ教室は、自宅での開業に適しています。自宅での開業の主なメリット・デメリットは、以下のとおりです。

自宅で開業する際には、近隣住民と良好な関係を築き、認知度を上げることを意識した活動が大切です。

貸店舗

貸店舗での開業は、事業用の物件として貸し出されている不動産を借りて開業する方法です。店舗用の物件は、比較的多くの人が行き交う場所に立地されているケースが多く、偶然通りかかった人が来店する可能性や、店舗の存在が自然と認識されやすいといった集客面での効果が期待できます。

一定の規模以上で教室を運営したい場合に適しています。貸店舗での開業の主なメリット・デメリットは、以下のとおりです。

貸店舗はテナントを借りるための費用が高額になる傾向があり、開業時にはまとまった資金が必要です。内装が何もない状態のスケルトン物件の場合、内装工事や設備の導入も必要になるため、初期費用はさらに高くなる可能性があります。

賃貸マンションの一室

賃貸マンションの一室を、施術スペースとして開業する方法です。賃貸マンションの一室での開業の主なメリット・デメリットは、以下のとおりです。

駅や利用者が多い施設の近くといった集客しやすい立地を選ぶことに加えて、ウェブサイトやチラシ配布など、集客方法にも工夫が必要です。

レンタルスペース

必要なときだけ施術スペースを借りる開業方法です。通常の賃貸物件のように、毎月の固定費が発生しません。週に数回程度のレッスンを予定している場合は、レンタルスペースを借りる方法も有効です。レンタルスペースでの開業の主なメリット・デメリットは、以下のとおりです。

レンタルスペースによっては、定期利用プランが用意されています。特定の曜日や時間帯を確保できる物件を選ぶと運営しやすくなるでしょう。地域のコミュニティセンターや公民館といった公共施設の活用もおすすめです。施設側とのつながりができ、地域の人々にとって身近な存在になれば、口コミによる宣伝効果も期待できるでしょう。

オンライン

店舗やスペースを借りずに、オンラインでレッスンを提供する開業形態です。オンラインでの開業の主なメリット・デメリットは、以下のとおりです。

オンラインでの開業は、集客に力を入れる必要があります。ヨガインストラクターの中村さんは、SNSでの募集により外国に住んでいる人へのレッスンも実施しています。

オンラインレッスンではさまざまな発見がありました。公民館で行っていたレッスンをzoomレッスンに切り替えたのですが、そうするとこれまで距離の問題で通えなかった方たちが、レッスンを受けられるようになったんです。

さらにSNSで生徒を募集したところ、全国から参加者が集まってくれました。対面レッスンではつながることがなかった方とつながれたというのは、驚きでもあったしすごくうれしかったですね。

日本だけでなく、外国に住んでいる方ともレッスンができるのは、オンラインならではの魅力だと思います。

引用：モアリジョブ｜ヨガインストラクター 中村優希さん

ヨガ教室やヨガスタジオを開業する流れ

ヨガ教室やヨガスタジオを開業する際は、以下の準備を段階的に進めていく必要があります。

1. 開業形態を決める
2. 事業計画を立てる
3. 開業資金を調達する
4. 物件を見つける
5. 店舗を準備する
6. 開業届を提出する
7. 宣伝する
8. スタッフを採用する

ここでは、ヨガ教室やヨガスタジオを開業するまでの一般的な手順を解説します。

1.開業形態を決める

初めに、前の章で紹介した5つの開業形態の中から、自身の状況に適した開業形態を選択します。

• 自宅
• 貸店舗
• 賃貸マンションの一室
• レンタルスペース
• オンライン

自身のヨガ教室やヨガスタジオを「どのように運営していきたいのか」「どのような働き方や生活を望んでいるのか」を具体的に整理すると、適した開業形態が見えてきます。例えば、自身の生活リズムに合わせて柔軟に働きたい場合には、自宅やオンライン、マンションの一室を利用してひとりで開業する方法が考えられます。

一方で、より多くの売上を目指したい場合は、多くの生徒数に対応できる貸店舗やアクセスの良いマンションの一室を借りて開業するほうがよいでしょう。レンタルスペースから始め、徐々に固定客を増やし、その後に自身の店舗を構えるという方法もあります。

2.事業計画を立てる

開業形態を決めたら、具体的な事業計画を策定します。ヨガ教室やヨガスタジオを開業したい動機を深く掘り下げ、コンセプトや主なターゲット層を明確にしましょう。コンセプトやターゲット層を決めたら、それを基に運営方法や経営戦略、収支計画を検討し、事業計画に落とし込みます。

事業計画書は、これから始める事業をどのように進め、どのようにして収益を上げていくのかを具体的にまとめたものです。開業に必要な資金の調達方法や返済方法などの資金繰りの計画も、考えておく必要があります。

新たに事業を始める場合、経営の実績がまだないため、金融機関からの信用がありません。そのため、事業計画書を丁寧に作成し、事業が成功する見込みがあることを示す必要があります。

事業計画書に書くべき内容は以下のとおりです。

• 事業を始める動機
• 経営者の略歴（経験やスキルなど）
• 具体的なサービス内容
• 従業員数（予定を含む）
• 現在の借り入れ状況
• 開業に必要な資金額とその調達方法
• 事業の将来的な見通し（目標とする売上高や予想される経費など）

商工会や商工会議所に相談して事業計画書を作成するのもひとつの方法です。日本政策金融公庫では、次の書式が見本として紹介されています。

書式についても、以下のサイトからダウンロードできます。

各種書式ダウンロード 国民生活事業｜日本政策金融公庫

3.開業資金を調達する

開業形態や自己資金にもよるものの、開業には少なからず費用が必要です。日本政策金融公庫総合研究所の「2023年度新規開業実態調査」によると、開業費の平均値は1,027万円、中央値は550万円でした。

開業費用の分布は500万～1,000万円未満の割合が最も多く、日本政策金融公庫が公開している「2025年度新規開業実態調査」によると、開業資金の調達先として「金融機関等からの借入」の平均額が780万円でした。

運転資金の目安としては、月間の売上目標額の3か月分～6か月分程度を準備しておくとよいでしょう。開業してから数か月は、集客が安定せず赤字経営になる可能性も考慮し、家賃や人件費などの固定費の支払いが滞ることのないよう、余裕を持った資金計画を立てることが大切です。

自己資金だけでは開業費用が不足する場合は、外部から資金を調達する方法を検討します。主な調達方法は以下のとおりです。

• 親族や知人からの借入
• 民間金融機関や日本政策金融公庫、地方自治体からの融資
• クラウドファンディングによる資金集め
• 国や地方自治体が提供している助成金や補助金の活用

内装が何もないスケルトン物件の場合、工事費用が高額になる傾向があります。そのため、前のテナントの内装や設備を利用できる居抜き物件を選んだり、中古やリースの設備や機材を利用したりして、初期費用を抑える工夫をしましょう。

4.物件を見つける

自宅以外で開業する場合は、店舗となる物件を選定します。賃貸物件を探す際のポイントは、以下のとおりです。

• ターゲット層が集まりやすい立地か
• ランニングコストを抑えられるか

都市部であれば駅からのアクセスが良い場所、郊外であれば利用者が車で来店しやすいよう、ある程度の広さがある駐車場を備えた場所を選ぶとよいでしょう。

また、開業を予定しているエリアにフランチャイズ店のような競合がどのくらい存在しているのかを事前に調査し、競合との差別化を図れるのかを検討することも重要です。

ハンモックのような天井に設備を取り付ける場合は、天井の耐久性を事前に管理会社へ確認し、許可を得ておきましょう。ヨガでは呼吸や伸びの動作をするため、天井の高さも快適性に影響します。目安として2.4m以上、できれば2.6m以上の高さを確保できる物件が望ましいです。

実際に開業予定のテナントの前を通る人々の年齢層や性別といった属性や、時間帯ごとの人通りなども確認しておきましょう。最寄りの駅やバス停からの導線を、利用者の視点に立って確認する必要があります。

物件を決めたら賃貸借契約を締結します。物件契約にかかる主な費用は以下のとおりです。

• 敷金・礼金・保証金
• 仲介手数料
• 保険料
• 前払いで支払う分の家賃

契約時には登記簿謄本（法人の場合）や印鑑証明書、代表者の連帯保証などが必要です。必要書類は事前に確認しておきましょう。

5.店舗を準備する

賃貸借契約を締結したら、店舗の内装工事や外装工事を進めます。利用者がリラックスしてレッスンを受けられるような、快適な空間づくりを意識しましょう。ターゲット層に合わせて店舗のレイアウトを考えると、集客力向上や顧客満足度向上につながります。

ヨガ教室やヨガスタジオの場合は大きな機材を置く必要はありません。ヨガ教室やヨガスタジオによくある設備には、以下のものが挙げられます。

• マット
• ブロック
• ミラー
• 靴箱
• シャワールーム
• 更衣室

ヨガでは手足を大きく動かすため、1人あたり1.5㎡～2㎡程度のスペースを確保するのが理想です。また、静かな環境も大切になります。上階や隣室からの生活音、逆にこちらの音が外に漏れないよう、以下のような防音対策も検討しましょう。

• 床材にクッション性と防音性のある素材を選ぶ
• 壁面に吸音パネルや遮音カーテンを設置する
• ドアや窓の隙間をテープなどで塞ぐ

最近ではSNSでの発信が集客の主力になることも多いため、「写真や動画で魅力が伝わるか」という視点も設計段階から意識するとよいでしょう。「シェアしたくなる空間」づくりは、広報コストの抑制にもつながります。

オンラインヨガ教室の場合は、通信環境を整えたり、高画質のカメラやマイクを揃えたりする必要があります。背景の雰囲気を上げるため、観葉植物を買ったり、壁紙を変えたりすることもポイントです。

6.開業届を提出する

ヨガ教室やヨガスタジオを開業するにあたっては、特別な資格や免許は必要ありません。管轄の税務署に開業届を提出すれば開業できます。個人事業主としてヨガ教室やヨガスタジオを開業する場合は、開業届と併せて税務署へ「青色申告承認申請書」も提出しましょう。条件を満たせば、年間の所得金額から一定額（最高で65万円）を控除できるため、節税効果が期待できます。

開業届を税務署に提出する際に必要な主なものは、以下のとおりです。

• 開業届（正式名称：個人事業の開業・廃業等届出書。原則として開業日から1か月以内に提出）
• 本人確認書類（運転免許証やパスポートなど）
• マイナンバーがわかるもの（マイナンバーカード、個人番号通知書のコピー、個人番号が記載された住民票の写しなど）
• 所得税の青色申告承認申請書（青色申告を希望する場合のみ。原則として開業日から2か月以内に提出）

7.宣伝する

開業後、スムーズに集客につなげるためには、開業前から宣伝活動を始めることが大切です。主な宣伝方法として挙げられるのは、以下のとおりです。

• 自店のホームページやブログを立ち上げ、情報発信する
• Googleビジネスプロフィールに登録する
• インターネット広告（リスティング広告やディスプレイ広告など）に出稿する
• SNSを活用して情報発信する
• チラシを配る
• コミュニティに入る

モアリジョブが行ったアンケート調査によると、美容室ではホームページの作成やSNSの活用といった、オンラインでの集客活動に力を入れている店舗が比較的多いという結果がでています。ヨガ教室やヨガスタジオにおいても、オンラインでの情報発信は有効な手段のひとつといえるでしょう。

Drops of YOGAの河本さんは、生徒が集まらない日は、スタジオの近辺を歩いている人たちにチラシを配り、集客活動をしていました。

せっかくレッスン内容を考えてスタジオに行っても、生徒さんがゼロという日もありました。そんなときはスタジオの近辺を歩いている人たちにチラシを配っていましたね。「体験ヨガやりませんか。今なら500円ですよ」って言いながら。

引用：モアリジョブ｜Drops of YOGA 主宰 河本真由子さん

ヨガインストラクターの宮城さんは、イベント開催時に宣伝活動を怠ったことにより集客できず、大きな挫折を経験しています。

大きな挫折を経験したことが理由です。勤めていたスタジオで、私がインストラクターの有料イベントを開催することになりました。しかし、何も知らない私は特に自分から宣伝をしなかったんです。「参加者はスタジオ側が集めてくれるのかな」と楽観視していて。

それでいざ当日になったら、参加者はたったの２人。私のすぐ後に別の先生が行ったイベントにはたくさんの人がきていて。めちゃくちゃ悔しかったし、公開処刑の気持ちでした（笑）。

引用：モアリジョブ｜ヨガインストラクター 宮城由香さん

ターゲットによって効果的な宣伝方法は異なります。コンセプトを踏まえたうえで、ターゲットに刺さる集客方法を選択するとよいでしょう。

8.スタッフを採用する

開業後に店舗の売上を伸ばしていきたいと考えている場合、スタッフの採用も視野に入れましょう。複数名のスタッフがいる体制を整えることで、繁忙期での予約の取りこぼしを防ぎやすくなります。宣伝活動をはじめとした施術以外の業務に取り組む時間的な余裕も生まれます。

スタッフを採用する際は、開業したマッサージ店のコンセプトや雰囲気に合った人材を選ぶことが大切です。自店の社風や求めるスキルと合わない人材を採用した場合、早期離職につながり、再度採用活動を行うためのコストが発生します。

経験者を採用する場合には、マッサージ店で提供する施術メニューに対応できるスキルを保有しているかどうかも確認する必要があります。店舗の運営状況や予算に合わせて、雇用形態を検討することも大切です。

採用コストを抑える工夫も必要です。人材紹介サービスや総合型の求人サイトを利用する方法は、採用単価が高くなる傾向があります。自社の採用ページを充実させたり、SNSを活用して情報発信をしたりすれば、採用ブランディングにつながるため、長期的にみればコストを抑えた採用につながります。

「株式会社LAVA International」の須山さんは「素直な方」を求め、スタッフの採用に動いています。

「LAVA」が求めている要素としては、一番は素直な方だと思っています。そして接客が好きな方、人と話すことが好きな方、相手に何かしてあげたいという方です。こういった性質を持っていると、お客様や周りのスタッフに何かをして差し上げることが自然とできるし、楽しさを見出せるということだと思いますので、「LAVA」での仕事にやりがいを感じ、キャリアアップにもつながっていくと思います。

引用：モアリジョブ｜株式会社LAVA International シニアエリアマネージャー  須山亜里沙さん

ヨガYouTuberのMarikoさんは、スキルよりも人柄を重要視し、講師を選んでいます。

人柄に尽きます。もちろんスキルも大事ですが、それだけではなく、やはり人柄がいいかどうかは、集客において重要だと思います。例えば、フィットネス系YouTuberの方にも、プロじゃなくても人気がある方がいますが、やっぱり人柄が良かったりするんですよね。資格とか経験だけではなく、その人の印象はすごく大切です。

引用：モアリジョブ｜ヨガYouTuber Marikoさん

自社で能力を発揮し、活躍できる人材を採用するためには、事前準備が重要です。リジョブでは、これから独立・開業をして将来的にスタッフの採用を検討している方に向けたノウハウを提供しています。手順を詳しく知りたい場合は、無料でダウンロードできる下記の資料をご覧ください。

ヨガ教室やヨガスタジオの開業を成功させるためのポイント

ヨガ業界は人気が高まっていますが、すべてのヨガ教室やヨガスタジオが成功するわけではありません。厳しい業界で成功するためには、コミュニケーション力の向上やコミュニティに入るほか、チーム構築や競合との差別化、価格設定なども押さえておきたいポイントです。

ここでは、ヨガ教室やヨガスタジオの開業を成功させるポイントについて解説します。

コミュニケーション力を磨く

ヨガインストラクターは人に教える仕事のため、コミュニケーション能力が欠かせません。生徒との会話や雰囲気から変化を感じ取り、一人ひとりに合ったアドバイスをすることも求められます。生徒と良好な関係性を築くことにより、口コミや紹介による集客も期待できるでしょう。

ヨガインストラクターの水島さんやERIKOさんは、カウンセリングや観察により生徒の様子を把握し、一人ひとりに寄り添うようにしています。

何が理由かと考えてみると、来てくれた生徒さん1人ひとりにきちんと寄り添っていたからかなと思います。レッスンの前に「今日は肩こりの方はどのくらいいらっしゃいますか？」と聞くなど簡単なカウンセリングをしたり、生徒さんの表情をよく見たりするようにしています。

引用：モアリジョブ｜ヨガインストラクター  水島知乃歩さん

小さな変化でもしっかり捉えておくようにしています。私がその変化を見逃したばかりに生徒さんがのちに具合が悪くなったり、怪我をしちゃったら大変ですから。生徒さんとのコミュニケーションは細やかにしている方かもしれません。

引用：モアリジョブ｜ヨガインストラクター  ERIKOさん

初心者向けクラスを大事にする

多くの人が、健康維持やストレス解消を目的にヨガをはじめます。そのため、初心者が安心して参加できる環境を提供することがポイントです。初心者向けクラスを通じてヨガの魅力や自社の魅力を伝えられれば、口コミや紹介による新たな顧客の獲得にもつながるでしょう。

ヨガセラピストの塚田さんは、公園に遊びにきているパパ・ママたちに声をかけてヨガ教室を開催し、普及活動をしています。

あとはご縁があり、月に１回公園でボランティアでヨガをしています。公園に遊びにきているパパ・ママたちに「お子さんが遊んでいる間、体を動かしませんか？」と声をかけて行う、ライブパフォーマンスのような内容です（笑）。

引用：モアリジョブ｜ヨガセラピスト 塚田綾子さん

ヨガインストラクターのHINACOさんは、ヨガ初心者に対する言葉に注意し、ヨガに対するハードルを下げるようにしています。

私のYouTubeのターゲットは、ヨガ初心者よりもまだ下、普段ほとんど運動をしない人を想定しています。ですから、動画の中ではヨガという言葉は使っていないんですよ。「ヨガ」という言葉だけでも、ハードルの高さを感じる人がいるので。

引用：モアリジョブ｜ヨガインストラクター HINACOさん

コミュニティに入る

地方で開業する場合、コミュニティからの口コミや紹介は有効な集客手段です。地域のコミュニティに参加することで、自社の存在を知ってもらうきっかけになります。特にヨガは知り合いを誘って参加するケースが珍しくありません。そのため、コミュニティに参加して声をかければ、複数名の集客が期待できます。

ヨガインストラクターの上村さんやchihiroさんは、地域のコミュニティに参加し、関係を深めることで集客につなげています。

その頃私が住んでいた、鹿児島市の地域活性化団体に所属をするようになって、いろいろな方と仲良くなっていくにつれて、うちでもやってほしいという声がかかるようになりました。たとえばカフェを経営している方に一部をお借りしてレッスンをさせていただいたり、フリースペースを運営している方にお声がけいただいてヨガイベントをやってみたり。ご自宅に呼んでいただいて、数名にレッスンさせていただくこともありました。

引用：モアリジョブ｜ヨガインストラクター 上村ゆいさん

ほかの地域でヨガの仕事をしたことがないので比べられないのですが、地域のコミュニティーは作りやすいのではないかと思います。私が住んでいる近辺では子どもが生まれると支援センターに行って友達を作ったり、親子カフェに通ったり、選択肢が多くないので行く先々で同じ方にお会いすることが多いんですよね。ありがたいことにそこで知り合った方が講座に来てくださって、そのままオンラインサロンにも入会してくださるなど、多くのママさんと直接関係を築けるのはいい点だと思います。

引用：モアリジョブ｜ヨガインストラクター chihiroさん

収入源を増やす

対面のレッスンだけで安定した収益を上げるのは、簡単ではありません。経営を安定させるためには、オンラインサロンやYouTubeでの配信など、収入源を複数確保するのもポイントです。

ヨガインストラクターの中村さんは、オンラインの比率を増やし、ワークライフバランスを充実させることを目指しています。

私が考案した「足もみアロマヨガ」をメインとしたオンラインサロンを開講しています。現在はメンバー限定の動画コンテンツなどを公開しているのですが、もっとコンテンツを充実させてメンバーを増やしていきたいですね。

個人的な働き方としては、今後はオンラインの比率を増やしていって、さらにワークライフバランスを充実させていきたいな、と考えています。

引用：モアリジョブ｜ヨガインストラクター 中村優希さん

ヨガインストラクターのHINACOさんは、YouTubeやライティングなどに取り組むことで、知名度が上がり、インストラクターとしての仕事増加につながりました。

最初は収入も少なく不安定でした。そこから自分でYouTubeを始めたり、ヨガのオンラインサイトでライターをしたり、ヨガの専門誌にも定期的に出させていただくようになり、インストラクターとしての仕事も増えてきました。

引用：モアリジョブ｜ヨガインストラクター HINACOさん

ヨガインストラクターのChihiroさんは、ヨガインストラクター以外に、2つの仕事にも取り組み、収入減を増やしています。

具体的には3つの仕事を軸にしていて、ひとつ目は産後や子育て中のママに向けたヨガのレッスンを行うこと。ふたつ目は書く瞑想と言われているジャーナリングや自身の怒りを調節する心理トレーニングであるアンガーコントロールの講座です。最後にヨガライターとしてヨガのwebメディア「ヨガジャーナルオンライン」に掲載する記事を執筆しています。

引用：モアリジョブ｜ヨガインストラクター Chihiroさん

チームを作る

将来的に売上を伸ばしていきたいのであれば、スタッフを採用し、チームで運営していくことも必要です。売上が拡大するにつれて、やるべき業務が増え、ひとりでは手が回らなくなるケースは珍しくありません。

そのような場合には、レッスンを担当するスタッフを採用してオーナー自身がマーケティング活動に注力したり、ブログやSNSの運用経験があるスタッフを雇用してマーケティング業務を任せたりといった体制づくりが必要です。

助産師ヨガ講師のSAKIEさんは、それぞれの得意なスキルを活かせるような仲間作りを意識し、オンラインサロンを作り上げました。

本文

最初からひとりでやろうとは思っていなかったので、仲間作りはすごく意識してやりました。 

まず、ママたちが生き生きと健康でいられる世の中を作りたいというビジョンは明確にありました。

私はインストラクターやるね。じゃあ私はZOOMの入室管理。私は告知のサムネイルとチラシを作るねという感じで、それぞれが得意を生かしてオンラインヨガサロンを作り上げていきました。それがどんどん波及していって、参加したい人が増えて、参加した方が「私も運営側になりたい」と言ってくださり、いま運営メンバーが30人くらいいるんですよ。 

引用：モアリジョブ｜助産師ヨガ講師  SAKIEさん

競合と差別化する

競合の教室にはない独自のサービスを提供し、差別化を図ることが成功の鍵です。例えばヨガの場合、大きく分けるとグループレッスンとパーソナルレッスンがあり、その中でもレッスンの人数やターゲット層、内容で特徴を出せます。グループレッスンとパーソナルレッスンの、それぞれのメリット・デメリットは以下のとおりです。

ヨガだけでなく、他のフィットネススタジオやオンラインクラスも競合に含まれます。競合を研究し、3名程度のセミパーソナルレッスンを導入したり、特定の層に向けた特別イベントを企画したりするのもよいでしょう。

助産師ヨガ講師のSAKIEさんの周りには、ヨガだけでない自分の強みを活かせるような特徴を活かして差別化している人がいるようです。

それはわたしもすごく考えていて、ヨガ＋自分の強みがあればあるほど自分をアピールできるのではないでしょうか。

わたしの周りにも、ポージングはピカイチで、それに加えてビジネスやマーケティングのスキルを持っている方、理学療法士のキャリアを活かしてヨガ＋アライメントを見れることを強みにされている方がいらっしゃいます。

引用：モアリジョブ｜助産師ヨガ講師 SAKIEさん

ヨガ・瞑想講師の井上さんはヨガインストラクターとして個性を出すため、「睡眠ヨガ」を打ち出し、集客につなげています。

ヨガインストラクターとして個性を出すには、自分の看板が必要です。インストラクターとして２年ほど経ち、自分の方向性について考えた時に、これからもっと「睡眠ヨガ」を打ち出していこうと思ったんです。

引用：モアリジョブ｜ヨガ・瞑想講師 井上敦子さん

理想の価格と最低限維持すべき価格を決める

レッスン料金を決める際に重要なのは、料金を安く設定し過ぎないことです。料金を安く設定した結果、一時的に集客しやすくなるものの、「忙しいのに儲からない」という状況に陥ってしまうケースが珍しくありません。

まずは、目指したい理想の目標売上と、経営を維持するために最低限確保しなければならない売上額を具体的に決めます。そこから、1日に対応可能な人数を考慮して逆算し、理想とする価格と、最低限維持すべき価格を割り出します。

算出した価格帯を基に、地域の競合の料金設定なども参考にしつつ、最低限維持すべき価格を下回らない範囲で、提供するサービスの価格を決定しましょう。

J-Net21の調査によると、ヨガ教室の1回当たりの利用金額は「3,000円未満」での利用が50％と最も多く、次いで「5,000円～9,999円未満」でした。全体で、3,000円が1回あたり利用金額の相場であろうと推定されます。

経営を維持するために必要な売上とニーズとのバランスを考慮しながら施術の価格を設定すれば、経営的に無理なく顧客満足度を高めることにつながります。

ヨガインストラクターの尾花さんは、レッスン代を下げるのではなくレッスンの価値を上げることで、経営を持続しています。

ビジネスなので適切な利益を出さなければ持続することができません。

ただどんどん安く設定した結果、ヨガ教室が存続できなくなると、結局は生徒さんたちに迷惑がかかってしまいます。生徒さんたちがレッスンに効果や価値を感じ、納得して対価を払いたくなるために何をすべきか試行錯誤を続けています。

引用：モアリジョブ｜ヨガインストラクター  尾花理恵子さん

内部リンク：客単価とは？計算方法や客単価を上げる方法を解説！美容サロンや整骨院などの成功事例も紹介

運用コストを把握しておく

ヨガ教室やヨガスタジオを運営するには、必要となるコストにどのような項目があるのかを把握しておく必要があります。ヨガ教室やヨガスタジオを開業する場合に必要なコストの項目は以下のとおりです。

• 固定費：売上の増減にかかわらず、毎月発生する費用（家賃・人件費・通信費・広告費・水道光熱費など）
• 変動費：売上の増減に伴って変動する経費（材料費・消耗品・雑貨・清掃用品・修繕費用・交通費など）

健全な経営を続けるためには、これらの経費の種類や、それぞれの費用が全体の支出に占める割合などを把握し、管理することが重要です。

キャッシュレス決済を導入する

近年では、クレジットカードや電子マネー、QRコード（バーコード）決済といったキャッシュレス決済が社会に広く浸透しており、支払い方法としてキャッシュレス決済に対応している店舗を選ぶ利用者が増えています。

日常的に現金を持ち歩かない人も増えており、キャッシュレス決済に対応していないというだけで、利用をためらうケースも珍しくありません。顧客満足度の向上や、会計業務の効率化のためにも、ターゲット層のニーズに合わせて、キャッシュレス決済システムの導入を検討しましょう。

予約システムを導入する

ヨガ教室やヨガスタジオに限らず、オンラインで手軽に予約ができるサービスが増えています。例えば、深夜や休業日など、思い立ったときに予約ができなければ、他の予約可能な教室にお客様が流れてしまう可能性もあるでしょう。

ネット予約システムを導入すれば、24時間365日の予約受付ができるため、機会損失を防げます。また、レッスン中に電話対応で手を止める必要もなくなるとともに、顧客管理も自動化できるため、業務効率の向上にもつながります。

ヨガ教室やヨガスタジオの開業に活用できる補助金

ヨガ教室やヨガスタジオを開業する際には、国や地方自治体が設けている補助金制度を活用できる場合があります。これらの制度を活用すれば、開業時の資金負担の軽減が可能です。ここでは、ヨガ教室やヨガスタジオの開業時に活用を検討できる代表的な3つの補助金を紹介します。

また、これら以外にも、地域によっては以下のような独自の補助金や助成金制度が設けられている場合があります。

• 東京都：「創業助成事業」「商店街起業・承継支援事業」「創業支援事務所等賃料補助金」
• 大阪府：「大阪起業家グローイングアップ補助金」
• 愛知県：「あいちスタートアップ創業支援事業費補助金（起業支援金）」「令和5年度名古屋市スタートアップ企業支援補助金」
• 北海道：「さっぽろ新規創業促進補助金（札幌市経済観光局経営支援・雇用労働担当部商業・経営支援課）」

自身の開業予定地域で利用できる制度がないか、確認してみましょう。

小規模事業者持続化補助金

小規模事業者持続化補助金は、小規模事業者の販路開拓や業務効率化への取り組みに対して、その経費の一部を補助する制度です。対象となるのは、常時雇用している従業員の数が20人以下である事業者です。ただし、商業・サービス業のうち宿泊業と娯楽業を除いた業種では、従業員数が5人以下の事業者が対象となります。

この補助金を利用するためには、地域の商工会議所や商工会から支援を受け、申請手続きを進める必要があります。ヨガ教室やヨガスタジオの開業時にこの補助金を活用する場合は、創業支援に特化した「創業枠」に申し込むとよいでしょう。

条件を満たせば、インボイス発行事業者としての特例と合わせて、最大で250万円までの補助を受けられる可能性があります。

ものづくり補助金

ものづくり補助金は、新しいサービスの開発や試作品の製作、生産プロセス改善に向けた設備投資などに対して、その費用の一部を補助する制度です。すでに創業している中小企業または個人事業主として開業している事業者が対象です。

過去には、整体院や整骨院がエコー測定器を導入した際に、この補助金が活用された事例があります。従来のヨガ教室やヨガスタジオではあまりみられないような、新しいサービスや独自の仕組みを導入していくことが、補助対象となる条件です。

例えば、新しいサービスを提供するために必要な専用の機器やシステムを導入する際の投資などが該当します。

IT導入補助金

IT導入補助金は、中小企業や小規模事業者などが、生産性向上を目的としてITツールを導入する際に、その費用の一部を補助する制度です。ヨガ教室やヨガスタジオの開業時であれば、IT導入補助金の申請要件を満たせるため、申請できます。

対象となるのは、業種ごとに定められている資本金や従業員数の上限が、国が定める基準以下である法人または個人事業者です。IT導入補助金を申請するためには、国から認定されたIT導入支援事業者と連携して手続きを進める必要があります。

▼IT導入補助金に申請する事業者と支援事業者の関係

引用：IT導入支援事業者とは｜IT導入補助金2025

IT導入補助金を活用するためには、IT導入支援事業者により当該のITツールが、あらかじめ補助金対象として登録されている必要があります。ヨガ教室やヨガスタジオに関連するツールとしては、以下のものが挙げられます。

• 電子カルテシステム
• オンライン予約システム
• キャッシュレス決済サービス
• モバイルオーダーシステム（健康グッズなどの販売をする場合）
• ECサイト構築システム（健康グッズなどの販売をする場合）
• 勤怠管理システム
• 会計システム など

これらのITツールの導入により、業務の効率化や顧客満足度の向上を図る際の費用負担を軽減できます。